下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は321億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1739番目、化学197社のうち133番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.6%です。平均年間給与は730.1万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち93番目。平均年齢は45.3歳、平均勤続年数は16.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
新日本理化と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本精化・田岡化学工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本精化・田岡化学工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社６社及び関連会社３社で構成されており、その主な事業内容と当該事業における当社、子会社及び関連会社の位置づけは次のとおりであります。
天然油脂を主たる原料とする主な製品は脂肪酸、高級アルコール、不飽和アルコール、界面活性剤等であり、当社及び子会社である日新理化㈱、日東化成工業㈱で製造し、当社が販売するほか、関連会社であるEdenor Oleochemicals Rika (M) Sdn.Bhd.等で製造し、その一部を当社が仕入れて販売しております。また、一部は市場より仕入れて当社が販売しております。
石油化学製品を主たる原料とする主な製品は可塑剤、機能製品、樹脂添加剤等であり、当社及び子会社である日新理化㈱で製造し、当社が販売するほか、一部は市場より仕入れて販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGXD）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
アルベス㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 234億円・利益 -4億円
売上 27億円・利益 -0億円
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2016年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…＞2030年度目標売上高350億円営業利益17.5億円＜対処すべき課題＞①稼ぐ力の再構築2.0高度情報化（デジタル）領域や環境調和（グリーン）領域といった次世代成長市場において、営業が潜在ニーズを捉え研究開発へ繋ぎ、当社のコア技術と社外知見を掛け合わせることで高付加価値製品の早期事業化を進めてまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への積極的かつ安定的な利益還元を実施するため、業績に対応した配当の実施による株主還元を基本方針としており、併せて経営基盤並びに企業体質の強化と中長期的な事業展開に備えるための内部留保の充実などを勘案して、配当の実施内容及びその回数を決定することとしております。なお、内部留保資金につきましては、将来の環境変化への対応や収益力向上のための研究開発投資、設備投資等に活用してまいります。
以上を踏まえ、当期の業績につきましては、厳しい事業環境が継続したものの、政策保有株式の見直しに伴う投資有価証券売却益の計上等により、親会社株主に帰属する当期純利益は期初予想を上回る水準を確保いたしました。つきましては、上記基本方針のもと、当期の業績と今後の事業展開、財務状況等を総合的に勘案し株主の皆様への日頃のご支援にお応えするため、当事業年度の配当につきましては、期末配当として１株当たり4.5円とする予定です。
なお、当社は、取締役会の決議によって毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 3 | 39.3 |
| 2020 | 3 | 32.1 |
| 2021 | 5 | 33.6 |
| 2024 | 4 | 36.9 |
| 2025 | 4.50 | 24.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ワイエムシィ | 14.76 |
| 2 | 株式会社りそな銀行 | 4.99 |
| 3 | フクダ電子株式会社 | 3.22 |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ | 2.39 |
| 5 | 野村貿易株式会社 | 2.28 |
| 6 | ダイソーケミカル株式会社 | 2.04 |
| 7 | 日油株式会社 | 1.87 |
| 8 | 三井住友海上火災保険株式会社 | 1.77 |
| 9 | ＫＨネオケム株式会社 | 1.63 |
| 10 | 岩谷産業株式会社 | 1.37 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は36.34%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 285 | 306 | 303 | 279 | 260 | 275 | 286 | 268 | 244 | 324 | 331 | 329 | 327 | 321 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 3 | -4 | 6 | 6 | 4 | 3 | 12 | -4 | 4 | 8 | 6 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.2 | -1.7 | 2.1 | 2.1 | 1.6 | 1.2 | 3.7 | -1.3 | 1.1 | 2.5 | 1.8 |
| 当期利益億円 | -8 | 2 | 3 | 1 | -5 | 4 | 6 | 5 | 5 | 8 | -4 | 2 | 5 | 6 |
| EPS円 | -21.3 | 5.8 | 8.5 | 2.6 | -14.7 | 11.1 | 15.4 | 12.4 | 13.5 | 21.8 | -11.9 | 5.9 | 14.0 | 16.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGXD）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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