下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は43億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3104番目、情報・通信業591社のうち397番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.1%です。平均年間給与は551.0万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち474番目。平均年齢は38.0歳、平均勤続年数は11.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ユークスと同業2社を、ダッシュボードで並べるＫａｉｚｅｎ Ｐｌａｔｆｏｒｍ・アスマークと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ Ｋａｉｚｅｎ Ｐｌａｔｆｏｒｍ・アスマークと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ユークス 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、株式会社ユークス（以下当社という）および子会社４社（株式会社ファイン、ユークスミュージック株式会社、株式会社アクアプラス、株式会社フィックスレコード）により構成されており、家庭用ゲーム機、業務用ゲーム機およびモバイル等向けにコンテンツの企画・開発・制作・販売、音楽・映像コンテンツの原盤の企画・制作・販売、パチンコ・パチスロの画像開発、コンサート・イベントの企画・制作・運営等を営んでおります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年4月提出・S100Y0NT）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱アクアプラス議決権 100.0%
㈱ファイン議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
利益配分に関する基本方針
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付け、将来の事業展開と事業の特性を考慮した内部留保等を勘案しながら、安定した配当を維持しつつも業績に応じて株主の皆様に対する利益還元を行っていくことを基本方針として考えております。
配当額につきましては、連結配当性向30％を目安に決定することとし、急激な経営環境の変化により著しく業績が低迷するような場合を除き、１株当たり年間10円を配当の下限水準としております。
なお、当社は、期末配当金として年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、その決定機関は株主総会であります。
当期の期末配当金につきましては、１株当たり普通配当10円とすることを2026年４月28日開催予定の定時株主総会にて決議する予定であります。
当社は、会社法第454条第５項に規定する取締役会の決議をもって中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
なお、当連結会計年度は中間配当についての取締役会決議を行っておりません。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年4月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | — |
| 2021 | 10 | 10.1 |
| 2022 | 30 | 32.5 |
| 2023 | 10 | — |
| 2024 | 10 | 63.7 |
| 2025 | 10 | 9.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社トラッド | 37.12 |
| 2 | 谷口 行規 | 8.95 |
| 3 | ユークス従業員持株会 | 2.89 |
| 4 | 橋木 孝志 | 2.34 |
| 5 | ＧＭＯクリック証券株式会社 | 1.38 |
| 6 | 天野 謙二郎 | 1.25 |
| 7 | 佐伯 高史 | 1.21 |
| 8 | 原 典史 | 1.14 |
| 9 | 株式会社証券ジャパン | 1.10 |
| 10 | 中垣 克視 | 0.61 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は57.99%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 30 | 34 | 42 | 53 | 36 | 34 | 39 | 39 | 27 | 36 | 43 | 41 | 33 | 43 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 13 | 0 | 1 | 3 | -5 | -2 | 7 | 9 | 2 | 1 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 23.8 | 0.9 | 1.7 | 7.0 | -13.4 | -6.6 | 19.2 | 22.0 | 4.4 | 2.7 | 4.2 |
| 当期利益億円 | 2 | 5 | 3 | 8 | 1 | -0 | 2 | -6 | -4 | 9 | 9 | -14 | 2 | 2 |
| EPS円 | 21.9 | 56.1 | 37.3 | 94.3 | 6.3 | -3.0 | 25.4 | -74.9 | -48.1 | 106.5 | 103.4 | -160.7 | 23.6 | 21.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年4月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年4月提出・S100Y0NT）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。