2023年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社（株式会社データ・アプリケーション）及び子会社３社（株式会社WEEL、デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社、株式会社メロン）で構成されており、「ソフトウエア事業」、「システムインテグレーション事業」及び「AI関連事業」の３つのセグメントを展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は43億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3098番目、情報・通信業591社のうち395番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+16.4%です。平均年間給与は708.1万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち193番目。平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は11.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
データ・アプリケーションと同業2社を、ダッシュボードで並べるＫａｉｚｅｎ Ｐｌａｔｆｏｒｍ・アスマークと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ Ｋａｉｚｅｎ Ｐｌａｔｆｏｒｍ・アスマークと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社（株式会社データ・アプリケーション）及び子会社３社（株式会社WEEL、デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社、株式会社メロン）で構成されており、「ソフトウエア事業」、「システムインテグレーション事業」及び「AI関連事業」の３つのセグメントを展開しております。
当社はソフトウエア事業として、データ交換系ミドルウエア等の企業の業務プロセスを支える基盤型ソフトウエア製品及びクラウドサービスの開発・販売・保守並びにこれらの導入・運用を支援する関連サービスを提供しております。デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社はシステムインテグレーション事業として、EDI（電子データ交換）／EAI（企業内アプリケーション統合）を基軸としたビジネスインフラソリューションを展開し、システムインテグレーションやサービス提供を主要事業としております。株式会社WEEL及び株式会社メロンは、AI関連事業として生成AIを活用したシステム受託開発・コンサルティング・AIメディア運営、並びに時系列解析技術や大規模言語モデルを活用したAI開発及びソフトウエア開発を主要事業としております。これらのグループ会社の連携により、顧客企業のシステム開発・業務コストの低減とAI技術活用による業務効率化を支援し、高い投資収益率を提供することを目指しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YBU2）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社議決権 51.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 24億円・利益 2億円・従業員 135人
売上 13億円・利益 1億円・従業員 91人
売上 6億円・利益 0億円・従業員 27人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「目標とする経営指標項目2028年３月期目標値売上高（連結）60億円EBITDA（連結）10億円※EBITDA＝営業利益＋償却費＋株式報酬費用財務方針株主還元方針：総還元性向100％（フルペイアウト）2028年３月期目標値ROE15％以上水準DOE3.5％～5.0％水準配当下限額25円自己株式の取得積極的に検討詳細は、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主還元に関して、長期にわたり継続した研究開発投資を必要とする当社の事業特性から、短期的な業績指標に基づくものではなく、財務体質の強化と長期的な企業価値の向上を踏まえたものでありたいという考えのもと、DOE（株主資本配当率）の水準を勘案して配当を行うことを基本方針としております。また、配当下限額として25円を設定しております。
当社の剰余金の配当は、期末配当として年１回を基本方針としております。当社は会社法第459条第１項の規定に基づき、法令に別段の定めがある場合を除き、剰余金の配当等を取締役会の決議によって定める旨を定款に定めております。なお、取締役会決議により、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。
このような方針に基づき、2026年３月期の配当金につきましては、１株当たり35.0円の配当を実施することを決定いたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 43 | 85.4 |
| 2021 | 43 | 40.9 |
| 2022 | 22.50 | 66.1 |
| 2023 | 25 | 31.1 |
| 2024 | 26 | 47.5 |
| 2025 | 35 | 134.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．対象となる株主様
毎年３月末現在の当社株主名簿に記載又は記録された１単元（100株）以上保有の株主様
２．株主優待制度の内容
対象となる株主様の保有株式数に応じてポイントを進呈いたします。そのポイントによって、お米やブランド牛などのこだわりグルメ、スイーツや飲料類、銘酒、家電製品、選べる体験ギフトなどの商品からお好みの商品をお選びいただけます。また、他のプレミアム優待倶楽部導入企業の優待ポイントと合算可能な共通株主優待コイン『WILLsCoin』にも交換できます。
［株主優待ポイント表］
保有株式数 ／ 進呈pt（ポイント）
初年度 ／ １年以上 ３年未満 継続保有 ／ ３年以上 ５年未満 継続保有 ／ ５年以上 継続保有
100株～199株 ／ 1,000pt ／ 1,100pt ／ 1,200pt ／ 1,300pt
200株～299株 ／ 1,500pt ／ 1,600pt ／ 1,700pt ／ 1,800pt
300株～399株 ／ 2,000pt ／ 2,100pt ／ 2,200pt ／ 2,300pt
400株～599株 ／ 4,000pt ／ 4,200pt ／ 4,400pt ／ 4,600pt
600株～799株 ／ 7,000pt ／ 7,400pt ／ 7,700pt ／ 8,100pt
800株～999株 ／ 10,000pt ／ 10,500pt ／ 11,000pt ／ 11,500pt
1,000株～1,999株 ／ 15,000pt ／ 15,800pt ／ 16,500pt ／ 17,300pt
2,000株以上 ／ 20,000pt ／ 21,000pt ／ 22,000pt ／ 23,000pt
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 橋本 慶太 | 10.78 |
| 2 | UH Partners 3 投資事業有限責任組合 | 7.01 |
| 3 | UH Partners 2 投資事業有限責任組合 | 6.79 |
| 4 | 中野 直樹 | 5.99 |
| 5 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 5.92 |
| 6 | 武田 好修 | 5.25 |
| 7 | 津賀 暢 | 3.47 |
| 8 | 株式会社アドバンスト・メディア | 2.79 |
| 9 | ジィスクシステム株式会社 | 2.72 |
| 10 | エスアイエル投資事業有限責任組合 | 2.24 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.97%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 19 | 18 | 20 | 23 | 24 | 22 | 23 | 21 | 20 | 23 | 25 | 29 | 26 | 43 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 6 | 6 | 7 | 4 | 2 | 4 | 5 | 6 | 3 | 3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 23.9 | 25.5 | 28.0 | 28.7 | 17.0 | 10.2 | 19.2 | 19.7 | 18.8 | 12.6 | 6.4 |
| 当期利益億円 | 3 | 2 | 3 | 4 | 4 | 5 | 5 | 3 | 2 | 3 | 2 | 5 | 3 | 2 |
| EPS円 | 101.8 | 76.5 | 104.3 | 121.9 | 145.0 | 157.6 | 84.0 | 44.4 | 27.5 | 53.1 | 35.2 | 80.5 | 43.4 | 24.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YBU2）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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