下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は221億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2015番目、化学197社のうち147番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.2%です。平均年間給与は649.7万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち132番目。平均年齢は42.5歳、平均勤続年数は17.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ロンシール工業と同業2社を、ダッシュボードで並べる石原ケミカル・ナトコと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 石原ケミカル・ナトコと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び当社の連結子会社3社)は計4社で構成され、合成樹脂の加工及び販売を主に営んでおり、製造販売はロンシール工業㈱(当社)が行っております。また、販売については代理店を通じて行っていますが、連結子会社である㈱ロンテクノ、ロンシールインコーポレイテッド（米国）、龍喜陸（上海）貿易有限公司はこの代理店の一部です。
事業内容と当社及び関係会社の位置づけは、次のとおりです。
また、事業区分はセグメントと同一です。
報告セグメント ／ 主要品目 ／ 主要な会社
合成樹脂加工品事業 ／ 建築用床材、防水資材、住宅資材、壁装材、車両用床材、フィルム基材、各種防水工事等 ／ 当社、㈱ロンテクノ、ロンシールインコーポレイテッド、龍喜陸（上海）貿易有限公司
不動産賃貸事業 ／ ショッピングセンター施設 ／ 当社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGGD）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ロンテクノ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 217億円・利益 11億円・従業員 419人
売上 4億円・利益 3億円
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「中期目標としては5％以上の売上高経常利益率の安定的な達成を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主価値の持続的な向上を目指し、将来の事業展開に必要な内部留保を確保しつつ、永続的かつ安定的な利益還元を行うことを基本としております。利益還元の目標としては、安定配当を基本として連結当期純利益の20％～40％を目安とし、内部留保及び事業環境等を総合的に勘案し決定します。
このような方針の下、第83期の期末配当につきましては、2026年5月14日開催の取締役会において、以下のとおり剰余金の処分に関する決議をいたしました。
当社は期末配当及び中間配当をすることができる旨を定款に定めており、剰余金の配当等の決定機関は取締役会です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 40.7 |
| 2021 | 65 | 31.6 |
| 2022 | 60 | 62.1 |
| 2023 | 70 | 40.2 |
| 2024 | 70 | 5,341.5 |
| 2025 | 85 | 37.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 東ソー株式会社 | 38.14 |
| 2 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 6.47 |
| 3 | 株式会社みずほ銀行 | 4.58 |
| 4 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.97 |
| 5 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.38 |
| 6 | SCBHK AC LIECHTENSTEINISCHE LANDESBANK AG | 1.29 |
| 7 | ロンプ持株会 | 1.20 |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 1.15 |
| 9 | 勝見 憲一郎 | 1.00 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 0.97 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は58.20%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 192 | 210 | 214 | 209 | 210 | 207 | 203 | 199 | 172 | 181 | 196 | 210 | 214 | 221 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 19 | 25 | 21 | 19 | 17 | 11 | 13 | 6 | 11 | 9 | 13 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.1 | 11.8 | 10.3 | 9.5 | 8.8 | 6.6 | 7.1 | 2.9 | 5.1 | 4.1 | 6.1 |
| 当期利益億円 | 6 | 8 | 9 | 13 | 17 | 16 | 14 | 12 | 9 | 10 | 4 | 8 | 0 | 10 |
| EPS円 | 11.5 | 16.2 | 19.5 | 261.6 | 371.2 | 346.2 | 304.2 | 261.9 | 189.3 | 209.4 | 97.3 | 181.3 | 2.8 | 221.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGGD）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。