2012〜2015年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は102億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2558番目、情報・通信業591社のうち242番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+20.2%です。平均年間給与は622.8万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち361番目。平均年齢は38.9歳、平均勤続年数は6.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
チエルと同業2社を、ダッシュボードで並べるテクミラホールディングス・ペイクラウドホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ テクミラホールディングス・ペイクラウドホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社９社（株式会社オキジム、沖縄チエル株式会社、株式会社コラボレーションシステム、四国チエルクリエイト株式会社、株式会社ジンジブキャリア、チエルコミュニケーションブリッジ株式会社、株式会社東京音楽鑑賞協会、トラストコミュニケーション株式会社、美馬チエル株式会社）、関連会社１社（セーバー株式会社）の計11社（2026年3月末日現在）で構成されております。
教育ICT事業を行っており、報告セグメントにつきましては「小学校・中学校部門」、「高等学校・大学部門」及び「企業・官公庁部門」の３つに区分しております。
なお、当連結会計年度より一部の報告セグメントの名称の変更をしており、当連結会計年度の比較・分析は変更後の名称に基づいて記載しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
（1）小学校・中学校部門
小学校・中学校部門は、小学校・中学校向けに、授業・講義支援システム及びデジタル教材の企画・開発・製造・販売、並びに情報セキュリティ対策のソフトウエアや運用管理ソリューションの企画・開発・仕入・製造・販売を行っております。
（2）高等学校・大学部門
高等学校・大学部門は、高等学校・大学向けに、授業・講義支援システム及びデジタル教材の企画・開発・製造・販売、並びに情報セキュリティ対策のソフトウエアや運用管理ソリューションの企画・開発・仕入・製造・販売を行っているほか、高等学校に対して、大学・短期大学・専門学校を集めた進学相談会の企画・実施や、進学情報誌の企画・制作・配布を行い、高校生の職業・進路選択に役立つ情報・サービスを提供しています。
（3）企業・官公庁部門
企業・官公庁部門は、文教市場以外の企業・官公庁に対し、情報セキュリティ対策のソフトウエアや運用管理ソリューションの企画・開発・仕入・製造・販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YNS5）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社オキジム議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 39億円・利益 2億円
売上 32億円・利益 5億円
売上 31億円・利益 4億円
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要な経営課題と認識しており、企業体質の強化及び継続的な商品開発に備えた内部留保を確保しつつ、継続的かつ安定的な配当を実施していくことを基本方針としております。今後も中期経営計画に掲げた目標を目指し、企業価値を高めてまいる所存であります。
当事業年度の期末配当につきましては、１株あたり18.0円といたします。
内部留保につきましては、今後の企業体質及び製品開発力の強化のための資金として有効に活用してまいります。
剰余金の配当につきましては年１回、期末配当を行うことを基本としておりますが、定款において毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨定めております。なお、当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当等を行うことができる旨定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 2.50 | 7.0 |
| 2021 | 3 | 8.4 |
| 2022 | 5 | 11.8 |
| 2023 | 7 | 33.7 |
| 2024 | 12 | 23.8 |
| 2025 | 18 | 34.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 川居 睦 | 27.32 |
| 2 | アルプスシステムインテグレーション株式会社 | 9.63 |
| 3 | 株式会社旺文社 | 9.63 |
| 4 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 4.28 |
| 5 | キヤノンＩＴソリューションズ株式会社 | 3.17 |
| 6 | 株式会社旺文社キャピタルマネジメント | 2.40 |
| 7 | 株式会社ダイヤ書房 | 1.63 |
| 8 | 大賀 昭雄 | 1.33 |
| 9 | 森 達也 | 1.33 |
| 10 | 株式会社センター・オブ・エクセレンス・グループ | 1.15 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は61.93%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 13 | 15 | 16 | 17 | 19 | 20 | 20 | 32 | 41 | 41 | 39 | 46 | 69 | 102 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 2 | 2 | 1 | 2 | 5 | 6 | 6 | 6 | 7 | 11 |
| 営業利益率% | — | — | — | 10.8 | 10.6 | 10.0 | 3.8 | 7.6 | 12.6 | 14.5 | 16.0 | 12.8 | 9.8 | 10.5 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 1 | 1 | 2 | 2 | 0 | 2 | 4 | 5 | 4 | 3 | 4 | 7 |
| EPS円 | 41.7 | 31.8 | 28.7 | 37.1 | 20.9 | 24.0 | 1.4 | 20.1 | 46.6 | 61.9 | 56.5 | 46.9 | 56.9 | 88.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YNS5）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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