下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は21億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3364番目、情報・通信業591社のうち503番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−29.4%です。平均年間給与は522.3万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち519番目。平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は5.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
サイバーステップホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるｅｎｉｓｈ・Ｒｅｂａｓｅと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ｅｎｉｓｈ・Ｒｅｂａｓｅと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）では、「オンラインゲーム事業」及び「エンターテインメント事業」の２つの報告セグメント、並びに「その他事業」の事業セグメントにより構成されております。
当社は2025年12月１日付で持株会社体制に移行し、同日付で商号を「サイバーステップホールディングス株式会社」に変更し、トレバ株式会社、サイバーステップ株式会社及びCrypTech Capital株式会社を新設しております。
各セグメントにおける主要な事業内容と各事業に該当する主要な会社は、以下のとおりであります。
セグメント ／ 主要な事業の内容 ／ 主要な会社
－ ／ グループ会社の経営管理 ／ サイバーステップホールディングス株式会社
オンラインゲーム事業 ／ オンラインゲームの運営 ／ CyberStep Communications, Inc.
オンラインゲーム事業 ／ オンラインゲームの運営 ／ CyberStep Digital, Inc.
オンラインゲーム事業 ／ オンラインゲームの開発・運営 ／ トレバ株式会社
オンラインゲーム事業 ／ オンラインゲームの開発・運営 ／ サイバーステップ株式会社
その他 ／ 投資及び運用関連事業 ／ CrypTech Capital株式会社
－ ／ 美容商材の卸売事業及びOEMブランドの企画・開発・販売事業 ／ ＰＥＡＱ株式会社
－ ／ 商品卸売事業 ／ サイバーステップノヴァ株式会社
その他 ／ 商品企画及び卸売事業 ／ ミライヲツナグ株式会社
その他 ／ EC及びデジタルコンテンツの企画・製造・販売事業 ／ テノーラ株式会社
－ ／ 広告代理業及びイベント企画制作事業 ／ 株式会社ＴＲＵＸｉＡ
－ ／ 広告代理業及びイベント企画制作事業 ／ ＮＡＸＡ株式会社
－ ／ 商品企画及び販売事業 ／ 株式会社リバイバル
＜オンラインゲーム事業１ ライセンス供与＞
当社グループが自社開発したオンラインゲームを、海外のオンラインゲーム運営会社（以下、「運営会社」という。）とライセンス契約を締結し、その運営権を与えております。運営会社は、集客のためのマーケティング活動、顧客サポート、サーバー管理等を主体となって行います。当社グループは、運営会社の収益の拡大のために、これらの活動を支援しております。なお、この契約は１つのゲームタイトルにつき、１ヶ国において、１社を原則とし、運営会社の現地での独占運営権を許諾するもので、あわせて当社グループからのゲームに関する継続的なアップデートとテクニカルサポートを提供するという内容となっております。この契約に基づき、当社グループは運営会社から契約締結時に発生する契約金（ライセンス料）を徴収し、ゲームサービス提供開始後は、運営会社がユーザーより徴収するサービスの利用料、すなわちオンラインゲーム上でアイテムを利用することにより課金される料金に連動して、その一定率をロイヤリティーとして徴収しております。なお、ロイヤリティーの支払い条件等に関しては、運営会社との個別の契約に基づいて定められております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年8月提出・S100YZC8）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社サイバーステップホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
トレバ株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 21億円・利益 -4億円・従業員 141人
売上 0億円・利益 -0億円・従業員 0人
売上 0億円・利益 -1億円・従業員 83人
連結子会社 12社（有報に社名が載る主な会社は12社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を重要な経営課題の一つとして位置づけており、利益分配としては、将来の事業展開や経営環境並びに連結業績等を総合的に勘案して決定する方針であります。また、当社の剰余金の配当は、株主総会の決議により毎事業年度末日を基準日として行う旨及び、取締役会の決議により毎年11月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。当事業年度の期末配当につきましては、当期業績において純損失を計上したことにより、財務健全性を確保するため、誠に遺憾ながら無配とさせていただきました。
今後は安定的な利益の確保を目指し、早期の業績回復及び復配に努めてまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年8月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 10 | 11.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ＱＬ有限責任事業組合 | 15.54 |
| 2 | ＱＬ第２号有限責任事業組合 | 11.72 |
| 3 | 株式会社Ｔｉｇｅｒ Ｊａｐａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔ | 10.13 |
| 4 | 合同会社つながる | 7.90 |
| 5 | エクスヒューム有限責任事業組合 | 7.81 |
| 6 | 合同会社シーディーワン | 2.53 |
| 7 | 株式会社Ｃｏｏｌｓ’９７ | 1.90 |
| 8 | 株式会社ライツキューブ | 1.59 |
| 9 | 安野 清 | 1.34 |
| 10 | 張 明 | 1.22 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は61.68%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 14 | 14 | 15 | 18 | 31 | 72 | 116 | 130 | 122 | 74 | 41 | 30 | 25 | 21 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -3 | 4 | 6 | 2 | 6 | -8 | -14 | -12 | -15 | -18 | -16 |
| 営業利益率% | — | — | — | -16.5 | 12.0 | 8.7 | 1.6 | 4.9 | -6.7 | -18.2 | -28.5 | -48.7 | -71.4 | -76.1 |
| 当期利益億円 | 0 | -0 | -4 | -8 | 3 | 4 | -3 | 5 | -12 | -21 | -14 | -15 | -17 | -22 |
| EPS円 | 19.9 | -2.8 | -163.8 | -175.8 | 59.8 | 77.0 | -45.5 | 68.8 | -147.0 | -259.0 | -127.0 | -122.3 | -110.7 | -46.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年8月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年8月提出・S100YZC8）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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