2023〜2024年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、子会社１社、持分法適用会社２社のグループ構成となっており、情報サービス業として、「クラウドソリューション事業」及び「DXソリューション事業」の２つのセグメントを軸に事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は21億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3373番目、情報・通信業591社のうち507番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+29.0%です。平均年間給与は514.6万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち530番目。平均年齢は37.8歳、平均勤続年数は7.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ｆｏｎｆｕｎと同業2社を、ダッシュボードで並べるｅｎｉｓｈ・ＢＲＡＮＵと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ｅｎｉｓｈ・ＢＲＡＮＵと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、子会社１社、持分法適用会社２社のグループ構成となっており、情報サービス業として、「クラウドソリューション事業」及び「DXソリューション事業」の２つのセグメントを軸に事業を展開しております。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、以下のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
クラウドソリューション事業におきましては、法人及び個人のお客様に対し、コミュニケーションの円滑化、業務効率の向上、多様な情報アクセスを実現するクラウドベースの各種サービス、アプリケーション及びソフトウェアの企画、開発、提供を行っております。当事業には、従来からの強みである携帯電話やパソコン向けのインターネットサービスやコンテンツ配信も含まれております。
DXソリューション事業におきましては、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進を支援するため、コンサルティングからシステム開発、各種業務プロセスのデジタル化を促進するソリューション及びソフトウェアの企画、開発、提供を行っております。M&Aを通じて獲得した新たな技術やサービスも活用し、お客様の事業価値向上に貢献してまいります。
各事業における当社及び当社関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 事業内容 ／ 主なグループ会社
クラウドソリューション事業 ／ 多様なSaaS提供を通じ、企業の業務効率化やプロセス最適化を支援する事業 ／ 当社 株式会社ソリッド・ネット
DXソリューション事業 ／ 企業のDX推進を、システム開発から導入・運用まで一貫して技術支援する事業 ／ 当社 株式会社YNP
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKRB）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 3億円・利益 1億円・従業員 11人
売上 2億円・利益 1億円・従業員 7人
売上 1億円・利益 0億円・従業員 0人
売上 1億円・利益 0億円・従業員 4人
売上 0億円・利益 -0億円
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2022年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2）目標とする経営指標上述のとおり、第二次中期経営計画（2026年４月～2029年３月）において2029年３月期までに売上高100億円、EBITDA20億円という目標を掲げております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、2023年の経営体制変更以降、中期経営計画「プロジェクトフェニックス」を推進し、M&A戦略を軸とした事業規模の拡大や収益力の強化に取り組み、2026年３月期目標であったエンジニア数100名、時価総額100億円並びに連結売上20億円及びEBITDA４億円の全てを達成しております。2026年５月には第二次中期経営計画「プロジェクトフェニックスⅡ」を策定し、企業として更なる成長を加速させていく段階にあると認識しております。
このような状況下において、株主の皆様への利益還元については、財務体質の強化と更なる成長のための投資に必要な内部留保を確保した上で、事業規模の拡大や収益力の強化に向けた投資を優先的に実行し、企業価値を継続的に高めていくことが、中長期的には株主の皆様の利益に最も貢献するものと考えております。具体的には、内部留保資金は、経営基盤の安定化、将来の事業展開や技術革新に対応するための戦略的投資、M&A等による事業拡大及び収益力強化に充当し、一層の企業価値向上と、それに伴う株価上昇や株式流動性の向上によるキャピタルゲインの機会を提供することを方針といたします。
剰余金の配当を行う場合、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会を配当の決定機関としております。なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2024 | 3 | 12.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | サイブリッジ合同会社 | 47.95 |
| 2 | サイブリッジグループ株式会社 | 14.23 |
| 3 | クリアデラ株式会社 | 4.80 |
| 4 | 日本証券金融株式会社 | 1.72 |
| 5 | 賀川正宣 | 1.67 |
| 6 | 株式会社ＥＧＩＪ | 1.49 |
| 7 | 佐野敦彦 | 1.43 |
| 8 | 張ヶ谷拓実 | 1.26 |
| 9 | 牧野史朗 | 0.89 |
| 10 | マリーングロース株式会社 | 0.86 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は76.30%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 6 | 5 | 5 | 5 | 6 | 6 | 5 | 5 | 6 | 6 | 6 | 7 | 13 | 21 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -0 | -0 | -0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | -2.6 | -6.1 | -3.6 | 0.6 | 1.1 | 7.4 | 1.8 | 6.7 | 10.7 | 11.8 | 11.5 |
| 当期利益億円 | 0 | -0 | -0 | -0 | -0 | -0 | -0 | 0 | 0 | -0 | 0 | 1 | 2 | 4 |
| EPS円 | 3.8 | -4.6 | -10.5 | -10.5 | -10.8 | -8.8 | -2.1 | 1.3 | 6.2 | -0.9 | 2.0 | 3.4 | 8.2 | 20.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKRB）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。