下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は100億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2581番目、情報・通信業591社のうち247番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.6%です。平均年間給与は552.8万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち473番目。平均年齢は38.9歳、平均勤続年数は9.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
システムズ・デザインと同業2社を、ダッシュボードで並べるＩＣ・テクノロジーズと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＩＣ・テクノロジーズと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（システムズ・デザイン株式会社）、子会社３社により構成されており、事業内容は
(1）システム開発事業
(2）アウトソーシング事業
の２事業に大別され、子会社のうち１社はシステム開発事業を行っており、２社はアウトソーシング事業を行っております。
当社グループの事業にかかわる位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
なお、上記２事業は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。
区分 ／ 事業の内容
システム開発事業 ／ 製造、物流、流通、通信、金融、医療、文教等様々な業種の大手・中堅企業様向けの業務システムを開発しております。
システムインテグレーション ／ 情報システムの調査分析・企画からシステム開発、インフラ構築、保守・運用までの一貫したサービスをしております。
ソリューション ／ ソフトウエアを利用したソリューションや、webやネットワーク構築、さらにハンディターミナルやスマートフォンに対応したミドルウェアパッケージソフト等を提供しております。
アウトソーシング事業
コンタクトセンターサービス ／ コールセンターサービスとして、インバウンド・アウトバウンドに関わらず、顧客のご要請にお応えする多彩なサービスを提供しております。
ビジネスプロセッシングサービス ／ 個別システムの企画から、開発・運用までのサポートをはじめ、その前後処理を含めたトータルなアウトソーシングまで幅広いサービスの提供が可能となっております。
データエントリーサービス ／ オペレーターによるデータ入力業務の他、ドキュメントの電子化や、電子データのファイル形式変換を行っております。
プロダクトサービス ／ パッケージソフトウエア等の媒体制作に伴うCD-ROMの大量プレス、梱包資材の調達・印刷から実際の梱包作業までを一貫してサポートしております。
ID/ICカード発行ソリューションサービス ／ 自社開発のカード発行システムを用いたID/ICカードの受託発行及び、ID/ICカード発行システムの販売・保守を提供しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGLS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社アイカム議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 56億円・利益 5億円・従業員 310人
売上 44億円・利益 1億円・従業員 173人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「それに向かう第一弾のステージとして、第９次中期経営計画においては、2029年３月期目標として、「売上高125億円以上」、「売上高営業利益率6.5％以上」、「ROE10.0％以上」、「DOE5.0％以上」を設定し、「PBR1倍割れ解消の必達とさらなる向上」を目指してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分につきましては、株主への利益還元をより一層拡充する観点から、減配を実施せず増配または維持する「累進配当方針」を原則とすることを明確化するとともに、第８次中期経営計画においてDOE（純資産配当率）目標を設定し、3.5％以上を目指してまいりました。第９次中期経営計画においてはDOE5.0％以上を目指しております。
当社は、期末配当による年１回の剰余金の配当を行うこととしており、決定機関は株主総会であります。また、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
内部留保につきましては、業務の一層の効率化を図るための設備投資、優秀な人材の確保・育成、社内体制の充実等、経営基盤の強化に充当し、業容の拡大に取り組み、企業価値の増大を通じ、株主への利益還元を充実させることを基本とする方針であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき、当事業年度の業績並びに株主還元の一層の拡充等を総合的に勘案し、期末配当として１株当たり10円増配し55円の配当を実施することを予定しています。この期末配当を実施いたしますと、配当性向は54.0％、連結配当性向は47.8％となる予定です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 13 | 33.0 |
| 2021 | 15 | 26.2 |
| 2022 | 24 | 29.0 |
| 2023 | 40 | 59.1 |
| 2024 | 45 | 53.2 |
| 2025 | 55 | 54.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社Kawashima | 36.65 |
| 2 | UHPartners2投資事業有限責任組合 | 7.50 |
| 3 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.46 |
| 4 | 竹内 理人 | 3.54 |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.34 |
| 6 | 山下 良久 | 1.75 |
| 7 | 川村 洋子 | 1.65 |
| 8 | 金田 真吾 | 1.62 |
| 9 | 株式会社みずほ銀行 | 1.46 |
| 10 | 細谷 德男 | 1.40 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.39%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 55 | 65 | 66 | 71 | 78 | 83 | 91 | 84 | 80 | 83 | 94 | 95 | 96 | 100 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 1 | 2 | 0 | -3 | 2 | 3 | 6 | 5 | 5 | 6 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.9 | 1.8 | 2.6 | 0.4 | -3.3 | 2.7 | 4.0 | 6.3 | 5.5 | 4.7 | 6.0 |
| 当期利益億円 | 1 | 3 | 1 | 1 | 0 | 1 | 1 | -3 | 2 | 2 | 4 | 3 | 3 | 4 |
| EPS円 | 20.6 | 70.6 | 32.0 | 28.6 | 12.5 | 38.6 | 30.2 | -79.0 | 49.2 | 70.3 | 111.8 | 100.3 | 87.1 | 115.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGLS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。