2012〜2013年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社及び当社の関係会社は、当社、子会社７社（孫会社１社を含む）及び関連会社１社で構成されており、国内有数のシェアを誇る広告効果測定ツール「アドエビス」等のサービスを提供するマーケティングDX支援事業と、EC構築のためのオープンプラットフォーム「EC-CUBE（イーシーキューブ）」及びEC構築からマーケティング支援までのECソリューションを提供するコマース支援事業の２セグメントで事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）
2025年度の売上収益は49億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3015番目、サービス業542社のうち399番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.5%です。平均年間給与は625.7万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち222番目。平均年齢は34.7歳、平均勤続年数は5.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
イルグルムと同業2社を、ダッシュボードで並べるアイビス・ＫＩＹＯラーニングと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アイビス・ＫＩＹＯラーニングと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の関係会社は、当社、子会社７社（孫会社１社を含む）及び関連会社１社で構成されており、国内有数のシェアを誇る広告効果測定ツール「アドエビス」等のサービスを提供するマーケティングDX支援事業と、EC構築のためのオープンプラットフォーム「EC-CUBE（イーシーキューブ）」及びEC構築からマーケティング支援までのECソリューションを提供するコマース支援事業の２セグメントで事業を展開しております。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関係は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1）マーケティングDX支援事業
当事業は、広告効果測定サービス「アドエビス」、マーケティング・キャンペーン・マネジメント・プラットフォーム「アドエビスキャンペーンマネージャー」、運用型広告レポート自動作成ツール「アドレポ」、動画マーケティングのコンテンツ制作や運用を行う「TOPICA WORKS」、プロジェクト管理ツール「My Redmine」等のサービスを提供する事業であります。
（主な関係会社）
当社、YRGLM VIETNAM Co., Ltd.、㈱スプー、㈱トピカ、ファーエンドテクノロジー㈱及び㈲彩
(2）コマース支援事業
当事業は、EC構築のためのオープンプラットフォーム「ECーCUBE」及びEC構築・運用支援サービス等を提供する事業であります。
（主な関係会社）
㈱イーシーキューブ、ルビー・グループ㈱及びKIMEI GLOBAL Co., Ltd
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XAFO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ルビー・グループ㈱議決権 100.0%
㈱イーシーキューブ議決権 90.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 29億円・利益 3億円・従業員 167人
売上 20億円・利益 0億円・従業員 135人
連結子会社 7社（有報に社名が載る主な会社は7社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「これにより、連結売上高100億円の達成に向けた道筋を明確にし、利益の持続的成長を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題と認識しており、今後の業績の推移や財務状況等を考慮したうえで、将来の事業展開のための投資と健全な内部留保等を総合的に勘案しながら、当連結会計年度においては連結株主資本配当率2.5％を目安に安定的かつ継続的な配当を行うことを基本方針としております。また、自己株式の取得については、株主価値の最大化を目的とした機動的な資本政策を実行可能とするため、必要に応じて実施することとしております。
当社の剰余金の配当は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めておりますが、現時点では期末配当の年１回を基本的な方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、取締役会であります。なお、当社は会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当連結会計年度においてはのれん減損等の特別損失を計上したものの経常利益については当初計画を上回ることとなったため、当事業年度の期末配当金については2025年１月17日付で公表した配当予想を維持し、１株当たり7.9円（連結株主資本配当率2.8％）とさせていただきます。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 4 | 22.1 |
| 2021 | 5.20 | 10.4 |
| 2022 | 7 | 22.1 |
| 2023 | 7.40 | 32.3 |
| 2024 | 7.80 | 45.6 |
| 2025 | 7.90 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
・対象となる株主様
毎年３月末及び９月末時点の当社株主名簿に記載又は記録された1単元（100株）以上ご所有の株主様を対象といたします。
・株主優待制度の内容
対象となる株主様へ下表のとおりデジタルギフト券を年２回贈呈いたします。
保有株式数 ／ 贈呈金額
100株以上（１単元以上） ／ 1,000円分
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 岩田 進 | 42.59 |
| 2 | 福田 博一 | 12.43 |
| 3 | 又座 加奈子 | 5.31 |
| 4 | 山下 良久 | 1.09 |
| 5 | イルグルム従業員持株会 | 1.03 |
| 6 | ㈱博報堂 | 0.96 |
| 7 | 山田 智則 | 0.85 |
| 8 | 中川 仁 | 0.48 |
| 9 | 長野 佳代子 | 0.38 |
| 10 | ㈱アイレップ | 0.35 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は65.50%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 9 | 11 | 14 | 14 | 16 | 17 | 18 | 22 | 26 | 30 | 33 | 36 | 36 | 49 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 2 | 1 | -1 | 1 | 3 | 4 | 4 | 3 | 2 | 3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 24.4 | 15.4 | 5.4 | -5.4 | 3.9 | 10.6 | 12.3 | 11.8 | 8.8 | 4.5 | 5.7 |
| 当期利益億円 | 0 | 0 | 1 | 2 | 2 | 1 | -1 | -0 | 2 | 2 | 2 | 2 | 1 | -1 |
| EPS円 | 1.1 | 7.6 | 24.0 | 36.9 | 26.8 | 11.6 | -14.0 | -5.5 | 29.1 | 38.0 | 37.7 | 31.4 | 11.1 | -23.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XAFO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。