2012〜2014年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、持株会社として傘下グループ会社の経営管理及びそれに付帯する業務を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は3,604億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち415番目、卸売業288社のうち45番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.9%です。平均年間給与は685.6万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち137番目。平均年齢は57.1歳、平均勤続年数は26.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大木ヘルスケアホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるＪＫホールディングス・ＯＵＧホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＪＫホールディングス・ＯＵＧホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
大木ヘルスケアホールディングス 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社は2015年10月１日に単独株式移転の方法により、株式会社大木の完全親会社として設立されました。
当社は、持株会社として傘下グループ会社の経営管理及びそれに付帯する業務を行っております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
当社グループは、主として当社及び連結子会社８社で構成されております。また、各社の主な事業内容は、医薬品等の製造・販売業であり、単一のセグメントであります。各社は主として、株式会社大木及び株式会社大木の取引先を対象に事業を営んでおります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF0K）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社大木ヘルスケアホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
㈱大木議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を最も重要な経営課題のひとつとして位置付け安定配当を継続することを基本とし、業績並びに今後の事業展開等を勘案して、配当を行う方針としております。当社の剰余金の配当については、期末配当の年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。また、当社は、「当会社は、剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、取締役会決議によって定め、株主総会の決議によらないものとする。」旨を定款に定めております。当事業年度末の配当金につきましては、１株につき普通配当を30円実施することを決定いたしました。内部留保金は、経営体質の一層の充実と今後の事業展開に活用する予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | 75.0 |
| 2021 | 21 | 78.5 |
| 2022 | 22 | 75.5 |
| 2023 | 24 | 76.4 |
| 2024 | 26 | 139.6 |
| 2025 | 30 | 143.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ロート製薬株式会社 | 12.90 |
| 2 | 東邦ホールディングス株式会社 | 10.36 |
| 3 | 国分グループ本社株式会社 | 7.33 |
| 4 | 大木ヘルスケアホールディングス取引先持株会 | 4.44 |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 4.16 |
| 6 | 株式会社ツムラ | 4.10 |
| 7 | 日本証券金融株式会社 | 4.02 |
| 8 | 久光製薬株式会社 | 3.03 |
| 9 | 株式会社明治 | 2.34 |
| 10 | ＤＢＳ ＢＡＮＫ ＬＴＤ ７００１７０ | 2.20 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.86%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | 2,076 | 2,223 | 2,395 | 2,585 | 2,773 | 2,709 | 2,782 | 3,044 | 3,347 | 3,495 | 3,604 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 13 | 23 | 20 | 22 | 29 | 6 | 21 | 20 | 28 | 7 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.3 | 0.6 | 1.0 | 0.8 | 0.8 | 1.1 | 0.2 | 0.7 | 0.6 | 0.8 | 0.2 |
| 当期利益億円 | — | — | — | 7 | 8 | 23 | 21 | 24 | 28 | 10 | 22 | 22 | 26 | 13 |
| EPS円 | — | — | — | 53.9 | 54.4 | 165.0 | 146.5 | 170.7 | 199.5 | 70.5 | 158.2 | 160.5 | 193.5 | 98.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF0K）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。