下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は500億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1381番目、食料品119社のうち71番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−0.5%です。平均年間給与は670.3万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち55番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は16.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エバラ食品工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるライフドリンク カンパニー・サトウ食品と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ライフドリンク カンパニー・サトウ食品と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社11社及び持分法適用関連会社１社によって構成されており、その事業内容は、食品事業、物流事業及びその他のセグメントに分かれております。国内のグループ会社の経営管理業務を中間持株会社である株式会社エバラビジネス・マネジメントが担っております。また、国外のグループ会社の経営管理業務を中間持株会社であるEBARA SINGAPORE PTE. LTD.が担っております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。なお、以下事業区分は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1）食品事業
食品事業を当社及び株式会社エバラフーズ・サービス、丸二株式会社、EBARA SINGAPORE PTE. LTD.、荏原食品（上海）有限公司、荏原食品香港有限公司、台灣荏原食品股份有限公司、EBARA FOODS (THAILAND) CO., LTD.、EBARA FOODS MALAYSIA SDN. BHD.並びに持分法適用関連会社である株式会社スギショーテクニカルフーズが行っております。
主な商品は次のとおりであります。
① 家庭用商品
・肉まわり調味料群（黄金の味、焼肉のたれ、生姜焼のたれ、おろしのたれ等）
・鍋物調味料群（すき焼のたれ、プチッと鍋、キムチ鍋の素、なべしゃぶ等）
・野菜まわり調味料群（浅漬けの素等）
・その他群（プチッとうどん、横濱舶来亭カレーフレーク、プチッと中華等）
② 業務用商品
・肉まわり調味料群（黄金の味、焼肉のたれ、やきとりのたれ等）
・スープ群（ラーメンスープ、がらスープ、冷凍がら十五分湯等）
・その他群（浅漬けの素、丼のたれ、マドラスカレー湿潤、丸二株式会社商品等）
(2）物流事業
物流事業（倉庫事業、貨物運送取扱事業）を株式会社エバラ物流が行っております。
(3）その他
広告宣伝事業、人材派遣事業を株式会社横浜エージェンシー＆コミュニケーションズが行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJNX）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 424億円・利益 28億円・従業員 736人
売上 68億円・利益 1億円・従業員 85人
売上 8億円・利益 0億円・従業員 13人
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は11社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2025年度2026年度実績中計目標EBITDA4,088百万円4,000百万円海外売上高比率5.1％５％以上総還元性向31.7％50％以上」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分に関する基本方針として「挑戦と成長のサイクルの実現に向けた、成長領域への積極投資」「中長期的な資本の最適化に向けた、株主の皆さまへの柔軟かつ効果的な株主還元の実行」を掲げております。さらなる事業領域の拡大に向け、土台となる研究・開発体制の強化、生産設備の拡充、人的資本の充実等に、柔軟かつ効果的に投資してまいりたいと考えております。
また、株主還元指標として総還元性向を採用しております。中期経営計画「Ebara Reboot 2026」（2024～2026年度）の期間におきましては、総還元性向50％以上を目標に、足元の事業環境や業績動向に応じた配当金に加え、自己株式の取得等を適宜検討、実行してまいります。
また、当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行う方針であります。なお、当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を定める旨を定款で規定しております。
当期の配当につきましては、上記の基本方針のもと、期末配当金を期首予想から、２円増配の１株当たり25円とし、既に実施した中間配当金22円と合わせ、１株当たり年間47円といたしました。また、次期の配当につきましては、当期配当額から３円増配の１株当たり年間50円（うち中間配当金25円）を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 42 | 17.8 |
| 2021 | 40 | 16.2 |
| 2022 | 40 | 19.4 |
| 2023 | 40 | 22.5 |
| 2024 | 45 | 31.5 |
| 2025 | 47 | 25.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載された１単元以上保有の株主に対して以下の基準で保有株式数に応じて贈呈
①100株以上300株未満 販売価格1,000円相当の当社製品セット
②300株以上1,000株未満 販売価格2,000円相当の当社製品セット
③1,000株以上 販売価格5,000円相当の当社製品セット
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | KMST HOLDINGS株式会社 | 35.91 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 4.84 |
| 3 | 株式会社横浜銀行 | 3.69 |
| 4 | エバラ食品工業株式会社従業員持株会 | 3.24 |
| 5 | 株式会社榎本武平商店 | 2.36 |
| 6 | 東洋製罐グループホールディングス株式会社 | 1.33 |
| 7 | JPモルガン証券株式会社 | 1.12 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 1.01 |
| 9 | 今井文子 | 0.86 |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 0.86 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.25%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 484 | 501 | 496 | 507 | 514 | 504 | 513 | 512 | 513 | 433 | 434 | 452 | 480 | 500 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 18 | 19 | 15 | 24 | 23 | 36 | 33 | 30 | 24 | 20 | 24 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.5 | 3.6 | 2.9 | 4.7 | 4.5 | 7.1 | 7.7 | 6.8 | 5.3 | 4.2 | 4.8 |
| 当期利益億円 | 7 | 9 | 8 | 10 | 12 | 12 | 16 | 15 | 25 | 27 | 22 | 18 | 14 | 18 |
| EPS円 | 72.8 | 93.0 | 83.3 | 99.0 | 113.4 | 112.9 | 158.4 | 142.3 | 247.4 | 272.2 | 221.7 | 183.6 | 143.3 | 182.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJNX）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。