下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、建設事業、不動産事業を主な事業の内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,255億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち851番目、建設業138社のうち53番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.5%です。平均年間給与は945.3万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち36番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は13.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
錢高組と同業2社を、ダッシュボードで並べる飛島ホールディングス・ライト工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 飛島ホールディングス・ライト工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、建設事業、不動産事業を主な事業の内容としております。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメント情報との関連は、次のとおりであります。
なお、セグメント情報に記載された区分と同一であります。
建設事業 ／ 当社は総合建設業を営んでおり、非連結子会社等は建設工事用資機材等の賃貸他を行っております。
不動産事業 ／ 当社及び子会社である五番町ビル株式会社他が不動産の売買、賃貸、仲介並びに管理等を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ24）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,228億円・利益 42億円・従業員 822人
売上 27億円・利益 15億円・従業員 10人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、将来の成長に備えた経営基盤の強化を図るため、内部留保の充実に配慮しつつ、株主の皆様への安定的な利益配当を継続することを基本方針としております。また、配当は株主総会の決議を経て年１回の期末配当を実施しております。
当事業年度の配当については、経営成績並びに今後の事業展開等を勘案し、１株当たり120円の配当とすることを2026年６月25日開催予定の第95回定時株主総会で決議する予定であります。
内部留保資金は、より熾烈化する競争に対処し、経営成績の向上に資するべく、顧客ニーズに応えうる企業体質の強化、新技術の開発等の資金需要に備えるものであると考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 100 | 22.2 |
| 2021 | 80 | 30.1 |
| 2022 | 80 | 31.7 |
| 2023 | 100 | 23.4 |
| 2024 | 120 | 24.5 |
| 2025 | 120 | 20.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 泉株式会社 | 35.46 |
| 2 | 大泉商事株式会社 | 13.01 |
| 3 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 4.99 |
| 4 | BNYMSANV RE BNYMILRE WS ZENNOR JAPANEQUITY INCOME FUND | 3.59 |
| 5 | 株式会社三井住友銀行 | 2.79 |
| 6 | GOLDMAN SACHSINTERNATIONAL | 2.51 |
| 7 | 高德会 | 2.30 |
| 8 | 内藤 征吾 | 2.11 |
| 9 | 株式会社ＦＵＪＩ | 2.08 |
| 10 | 泉エンジニヤリング株式会社 | 1.65 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は70.51%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,136 | 1,175 | 1,133 | 1,150 | 1,109 | 1,260 | 1,281 | 1,330 | 1,058 | 1,019 | 1,076 | 1,210 | 1,207 | 1,255 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 45 | 38 | 70 | 59 | 60 | 46 | 22 | 15 | 33 | 37 | 47 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.9 | 3.4 | 5.6 | 4.6 | 4.5 | 4.4 | 2.2 | 1.4 | 2.7 | 3.1 | 3.8 |
| 当期利益億円 | -46 | 32 | 141 | 29 | 43 | 58 | 43 | 45 | 32 | 18 | 22 | 27 | 35 | 43 |
| EPS円 | -63.7 | 448.4 | 1,958.9 | 408.7 | 601.8 | 806.2 | 605.3 | 623.0 | 449.5 | 253.0 | 313.6 | 382.3 | 489.4 | 594.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ24）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。