エムビーエス

1401 / 日本基準 / 5月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証グロース建設業一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社の主事業は、老朽化した諸建造物(一般住宅、集合住宅、商業ビル、歴史的建造物、道路及び橋梁等)の維持・保全を目的とし、当社が独自で開発した施工技術を適用した外壁・内装リフォーム工事やコンクリートの落下防止等の補修・改修工事のほか、当社加盟店等に対するノウハウの提供及び材料の販売を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年8月提出)

同業2社と並べて動かすリフォーム・内装の順位を再生

数字で見るエムビーエス

2025年度の売上収益は50億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3011番目、建設業138社のうち137番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.9%です。平均年間給与は558.5万円(2025年度・提出会社単体)で、建設業137社のうち133番目。平均年齢は34.5歳、平均勤続年数は8.8年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益50億円全体で上位84%(3,585社中)建設業では137番目(138社中)2020→2025年度で年+7.9%(計算値)2025年度
当期利益6億円全体で上位66%(3,684社中)建設業では117番目(138社中)2025年度
営業利益率逆算14.4%建設業の中央値 7.2%(138社)2025年度
ROE15.0%建設業の中央値 10.2%(138社)2025年度
自己資本比率75.9%建設業の中央値 55.3%(138社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与558.5万円全体で上位76%(3,658社中)建設業では133番目(137社中)2020→2025年度で+24.8%(計算値)2025年度
平均年齢34.5歳建設業の中央値 43.3歳(137社)2025年度
平均勤続年数8.8年建設業の中央値 15.7年(137社)2025年度
従業員数(連結)103人建設業の中央値 1,004人(138社)2020→2025年度で−3.7%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

エムビーエスと同業2社を、ダッシュボードで並べる大盛工業・岐阜造園と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ リフォーム・内装業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 大盛工業・岐阜造園と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

エムビーエス 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

エムビーエスの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社の主事業は、老朽化した諸建造物(一般住宅、集合住宅、商業ビル、歴史的建造物、道路及び橋梁等)の維持・保全を目的とし、当社が独自で開発した施工技術を適用した外壁・内装リフォーム工事やコンクリートの落下防止等の補修・改修工事のほか、当社加盟店等に対するノウハウの提供及び材料の販売を行っております。

耐久性等に優れた独自工法「ホームメイキャップ工法」(特殊機能性塗料を使用し当社独自の4つの施工技術(クリアコーティング施工、カラーコーティング施工、スケルトン防災コーティング施工及び応用/特殊施工)により、劣化した建物の外壁の美観を再現し、優れた耐久性・補強性を提供する施工技術)による諸建造物の外・内装の補修・改修工事を行うホームメイキャップ事業であります。また、一般工法による既設住宅の改修や新築住宅の施工も手掛けております。

ホームメイキャップ事業の特徴は、以下のとおりであります。

〈施工サービスの特徴〉

・諸建造物の劣化状況の調査・診断、顧客ニーズの把握を綿密に行い、適切な補修・改修方法の採用・提案、教育された技術者による施工及び徹底した管理を行います。

・施工後10年間の品質保証を実現します。

〈工法の概要と特徴〉

・特殊機能性塗料を使用し、研究を重ねた独自工法(ホームメイキャップ工法)を適用することで、優れた耐久性・補強性、美観性を提供しております。また、可視的にタイルやコンクリートのはく落防止等が図れる「スケルトン防災コーティング施工」も提供しております。ホームメイキャップ工法については、クリアコーティング施工(磁器タイルや窯業サイディング等の複雑な形状や色彩の外壁を蘇生させるための施工で白化現象やチョーキングを解決)、カラーコーティング施工(外壁リフォームの主流である外壁の再塗装に対応した施工で亀裂や爆裂の補修等の軽度の損傷部位の補修に対応)、スケルトン防災コーティング施工(コンクリート構造物に対する耐震補強工法とはく落防止のための施工で、クリアコーティングにより施工後素地が目視にて確認可能であり橋脚、橋桁及びトンネル等の土木構造物・建物の柱、梁、外壁及び基礎等に対応)、応用/特殊施工(止水や防水処理等の比較的損傷の程度が大きな補修施工ができ、看板や外溝へのクリアコーティング施工及びカラーコーティング施工の応用施工が可能)の4つの特徴をもった施工を行っております。

〈受注・販売形態の特徴〉

・元請業者と複数の下請業者が施工する旧来の受注構造ではなく、足場から左官、防水・止水、塗装及びシーリングに至るまで、一貫して当社のみで手掛ける業界初のワンストップ対応を可能としております。これによって、一元的な責任の明確化、価格体系の明瞭化、きめ細かいアフターサービスを実現しております。また、当社管理のもと、施工・管理能力に優れた施工認定店(施工認定店とは、ホームメイキャップ工法を修得し、当社が認定した外注業者)にも一部外注することで、需要にフレキシブルに対応しております。

・当社のホームメイキャップ事業における受注形態には、当社が元請業者(工務店、ゼネコン、ハウスメーカー等の企業(以下、「パートナー」という。))若しくは顧客(施主)と工事請負契約を締結する直営方式、当社が認定したFC加盟店等が顧客(発注者)若しくは元請業者と工事請負契約を締結する提携方式の2つがあります。いずれの方式も、いわゆる訪問販売は行わず、地域の優良な元請業者や設計事務所等との提携ネットワーク構築による営業・提案活動に注力するほか、「ホームメイキャップ」のブランド戦略を受注・販売活動における基本戦略としております。なお、直営方式による売上高は財務諸表上「完成工事高」、提携方式による売上高は財務諸表上「加盟店関連売上高」に計上・表示しております。

各事業の概要は、次のとおりであります。なお、各事業区分は、セグメントと同一の区分であります。

(ホームメイキャップ事業)

耐久性等に優れた独自工法「ホームメイキャップ工法」による諸建造物(一般住宅、集合住宅、商業ビル、歴史的建造物、道路及び橋梁等)の外壁及び内装の補修・改修を行う事業であります。本事業は、建設業法に定める国土交通大臣の許可を得て行っております。

(建築工事業)

一般的な工法による新築・改修工事を行う事業であります。本事業は、建設業法に定める国土交通大臣許可を得て行っております。

(その他)

FC加盟店に対するコーティング材等の販売、不動産の売買・賃貸及び仲介等を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年8月提出・S100YYQB)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「(2)目標とする経営指標当社は、既存の事業エリアでの取引先パートナーとの関係強化や深耕活動、支店開設による全国エリアへの展開等により受注拡大を図りつつ、売上高経常利益率10%以上、自己資本比率50%以上、ROE(自己資本利益率)8%以上、PBR(株価純資産倍率)1.0倍以上を目標としております。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

エムビーエスの配当政策

当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題と認識しており、将来の事業拡大や経営基盤強化のために内部留保を確保しつつ、財政状態及び経営成績等を総合的に判断して利益配当を実施していく方針であります。

当社は、継続的な安定配当を基本方針のもと、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うこととしており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。

当事業年度におきましては、当期純利益を計上し、経営環境及び今後の事業展開等を総合的に勘案し継続的な安定配当の基本方針のもと、期末配当金につきましては、1株あたり15.00円を、2026年8月27日開催予定の第29期定時株主総会で決議して実施する予定であります。

今後につきましても、将来の事業発展のために必要な内部留保の充実を考慮したうえで、各期の経営成績及び財政状態を勘案しつつ、利益配当による株主に対する利益還元を安定的・継続的に行っていく所存であります。なお、内部留保につきましては、主軸事業であるホームメイキャップ事業の収益拡大及び施工品質強化を目的とした設備資金(全国の出店資金を含む。)、研究開発費及び運転資金に充当して参ります。

また、当社は「取締役会の決議によって、毎年11月30日を基準日として中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年8月提出)

1株配当と配当性向

エムビーエスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
202038.1
2021511.8
2022614.1
2023814.8
20241320.0
20251518.5

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

エムビーエスの株主優待

2026年8月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

エムビーエスの大株主(上位10名)

2026年5月末
エムビーエスの大株主
順位株主持株比率(%)
1山本 貴士30.27
2極東ホールディングス株式会社15.87
3鳴本 聡一郎5.19
4エムビーエス従業員持株会4.33
5松岡 弘晃2.01
6山本 朋子1.88
7原 真也1.73
8井野口 房雄1.69
9BBH (LUX)FOR MUFG GLOBAL FUND SICAV - MUFG JAPAN EQUITY SMALL CAP FUND1.56
10日本マスタートラスト信託銀行株式会社1.14

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は65.67%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円1417182127303333344040444750
営業利益億円———23333244567
営業利益率%———9.99.410.39.48.57.110.910.811.413.314.4
当期利益億円01222332333456
EPS円79.3168.7256.123.428.539.241.431.137.142.442.654.165.081.1

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高48.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益7.0百万円2025年度・逆算
平均年齢34.5歳2025年度
平均勤続年数8.8年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

エムビーエスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率0.0%2025年度業種の中央値 3.3%(建設業114社)
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異43.7%2025年度業種の中央値 65.2%(建設業110社)
女性役員比率記載なし有報のXBRLに記載が無い

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 山本貴士
本店の所在地
山口県宇部市西岐波1173番地162
決算期
5月
市場・業種
東証グロース / 建設業

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年8月提出)。

エムビーエスの沿革

  1. 1993年1月山本貴士(現:当社代表取締役社長)が足場業を個人創業
  2. 1997年6月有限会社アクアビギを山口県宇部市宮地町に設立
  3. 1998年2月商号を有限会社エム・ビー・エスに変更。外壁リフォーム業を開始
  4. 2001年7月株式会社エムビーエスに組織変更
  5. 2002年5月山口県宇部市神原町に本社を移転
  6. 2002年9月英国LIQUID PLASTICS Limited(現Sika Limited)製の特殊機能性塗料の仕入れを開始
  7. 2004年5月福岡支店を福岡県福岡市中央区に開設
  8. 2004年7月ホームメイキャップ研究所を山口県宇部市あすとぴあに開設
  9. 2004年10月東京支店開設準備室を東京都渋谷区に開設
  10. 2005年4月福岡証券取引所Q-Board市場に株式を上場
  11. 2006年2月東京支店開設準備室を東京支店として東京都台東区に開設
  12. 2006年4月福岡支店を福岡県福岡市博多区に移転
  13. 2006年7月本社及びホームメイキャップ研究所を山口県宇部市小串に移転
  14. 2010年5月大阪支店を大阪府茨木市に開設
沿革の続き(あと25件・2026年まで)
  1. 2010年7月広島支店を広島県広島市に開設
  2. 2011年6月横浜支店を神奈川県横浜市に開設
  3. 2013年6月千葉支店を千葉県船橋市に開設
  4. 2014年4月周南支店を山口県周南市に開設
  5. 2014年8月西東京支店を東京都町田市に開設
  6. 2015年6月埼玉支店を埼玉県さいたま市、福山支店を広島県福山市、下関支店を山口県下関市に開設
  7. 2015年8月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
  8. 2015年9月久留米支店を福岡県久留米市に開設
  9. 2016年3月名古屋支店を愛知県名古屋市に開設
  10. 2016年12月岡山支店を岡山県岡山市に開設
  11. 2017年6月浜松支店を静岡県浜松市に開設
  12. 2018年3月神戸支店を兵庫県神戸市に開設、埼玉支店を埼玉県さいたま市中央区に移転
  13. 2018年4月熊本支店を熊本県熊本市に開設
  14. 2018年6月仙台支店を宮城県仙台市に開設
  15. 2019年3月松山支店を愛媛県松山市、北九州支店を福岡県北九州市に開設
  16. 2019年6月宇都宮支店を栃木県宇都宮市に開設
  17. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しによりマザーズ市場からグロース市場へ移行
  18. 2023年4月滋賀支店を滋賀県大津市に開設
  19. 2023年7月株式会社リグノマテリアと資本業務提携契約を締結
  20. 2023年10月高松支店を香川県高松市、徳島支店を徳島県徳島市に開設
  21. 2023年12月埼玉支店を埼玉県さいたま市大宮区に移転
  22. 2024年6月岐阜支店を岐阜県岐阜市、大分支店を大分県大分市に開設
  23. 2025年6月金沢支店を石川県金沢市に開設
  24. 2025年10月ドーナッツロボティクス株式会社と資本業務提携契約を締結
  25. 2026年8月埼玉支店を埼玉県さいたま市南区、岡山支店を岡山県岡山市北区に移転

有価証券報告書【沿革】より(2026年8月提出・S100YYQB)。会社が書いたとおりに載せています。

建設業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100B94F、S100E0OD、S100GU9E、S100JM15、S100MCUA、S100P3Q1、S100RRRN、S100UA2Q、S100WLH6、S100YYQB一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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