下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社(連結財務諸表提出会社)グループは、当社及び連結子会社４社で構成され、飲食事業、卸売・ロジスティクス事業、不動産事業、ＦＣ・ＶＣ事業、その他事業等の事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年11月提出）
2025年度の売上収益は526億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1334番目、小売業315社のうち137番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.2%です。平均年間給与は490.0万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち224番目。平均年齢は47.6歳、平均勤続年数は15.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大庄と同業2社を、ダッシュボードで並べる木曽路・ハークスレイホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 木曽路・ハークスレイホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社(連結財務諸表提出会社)グループは、当社及び連結子会社４社で構成され、飲食事業、卸売・ロジスティクス事業、不動産事業、ＦＣ・ＶＣ事業、その他事業等の事業活動を展開しております。
なお、当連結会計年度より、従来「フランチャイズ事業」としていたセグメント名称を「ＦＣ・ＶＣ事業」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。
当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
〔飲食事業〕
当社は、手づくりの和食料理をメインとした「庄や」「大庄水産」を主力業態とし、関東エリア中心から全国に向けてチェーン展開による料理飲食業を行っております。
〔卸売・ロジスティクス事業〕
当社及び連結子会社である米川水産㈱並びに㈱ディ・エス物流は、直営店舗及びＦＣ店舗・ＶＣ(ボランタリーチェーン)店舗並びに飲食店等の一般取引先へ生鮮食材等の卸売及び外販・倉庫・運送を一体化した総合物流サービスの展開を行っております。
〔不動産事業〕
当社は、ビルテナント等の不動産の賃貸・管理及び賃借店舗物件の転貸を行っております。
連結子会社の㈱アサヒビジネスプロデュースは、不動産の賃貸・管理及び飲食店等の害虫防除並びに除菌事業等を行っております。
〔ＦＣ・ＶＣ事業〕
当社は、ＦＣ加盟店及びＶＣ加盟店への運営支援・指導等を行い、ロイヤリティ収入等を得ております。
〔その他事業〕
当社は、ミヤビパンの製造・販売を行っております。
連結子会社の㈱光寿は、食器及び調理備品類の販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年11月提出・S100X5DP）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ディ・エス物流議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 259億円・利益 9億円・従業員 596人
売上 238億円・利益 13億円・従業員 784人
売上 16億円・利益 4億円・従業員 26人
売上 9億円・利益 3億円・従業員 12人
売上 3億円・利益 -0億円・従業員 22人
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、企業価値の向上並びに株主の皆様への利益還元を経営の最重要課題に位置付けております。また、利益配分につきましては、安定した経営基盤の強化と事業拡大に向けて内部留保の充実に努めるとともに、株主の皆様に対しては、安定した配当を継続的に行うことを基本方針としつつ、業績動向や財務健全性の状況も十分に考慮した上での適正な利益還元を行っていきたいと考えております。
また、当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、期末配当についての決定機関は株主総会、中間配当については取締役会であります。なお、当社は「取締役会の決議によって、毎年２月末日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
当期末の配当金につきましては１株当たり８円とさせていただき、中間配当金の６円と合わせまして、年間配当金は前期と同額の14円となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年11月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 6 | — |
| 2021 | 7 | — |
| 2022 | 6 | — |
| 2023 | 6 | — |
| 2024 | 14 | 11.1 |
| 2025 | 14 | 36.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年２月、８月末日現在の１単元以上５単元未満(100～499株)所有の株主に対し毎回一律3,000円相当(１枚500円の食事券６枚)、５単元以上10単元未満(500～999株)所有の株主に対し、毎回一律6,000円相当(１枚500円の食事券12枚)、10単元(1,000株)以上所有の株主に対し、毎回一律12,000円相当(１枚500円の食事券24枚)の株主優待券を贈呈する。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社宇宙 | 28.42 |
| 2 | アサヒビール株式会社 | 9.51 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 6.02 |
| 4 | サッポロビール株式会社 | 4.77 |
| 5 | 平 辰 | 2.98 |
| 6 | 株式会社三井住友銀行 | 2.05 |
| 7 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.00 |
| 8 | 大庄従業員持株会 | 1.49 |
| 9 | 大庄取引先持株会 | 1.26 |
| 10 | 大和証券株式会社 | 0.79 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は59.28%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 780 | 777 | 731 | 708 | 685 | 640 | 615 | 610 | 448 | 288 | 358 | 455 | 506 | 526 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | -0 | 4 | 4 | 7 | -33 | -59 | -54 | -5 | 10 | 12 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.3 | -0.0 | 0.7 | 0.7 | 1.2 | -7.4 | -20.6 | -15.1 | -1.0 | 2.0 | 2.3 |
| 当期利益億円 | 9 | 2 | -16 | -20 | 14 | -4 | 2 | 2 | -63 | -49 | -8 | -8 | 13 | 12 |
| EPS円 | 43.3 | 7.9 | -77.7 | -99.1 | 68.6 | -21.2 | 9.8 | 7.3 | -300.6 | -231.8 | -36.7 | -36.7 | 63.6 | 55.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年11月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年11月提出・S100X5DP）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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