2014〜2015年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、製品ごとに、塗膜になるまでのプロセス即ち塗料の選定、塗装仕様、塗装工法、塗装環境等について、様々な顧客の課題解決に寄与する商品、サービスの提供を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は683億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1156番目、卸売業288社のうち140番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.6%です。平均年間給与は685.7万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち136番目。平均年齢は45.1歳、平均勤続年数は15.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
オーウエルと同業2社を、ダッシュボードで並べるフォーバル・ヨンドシーホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ フォーバル・ヨンドシーホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社15社、非連結子会社1社、持分法適用関連会社４社の計21社で構成されており、コーティング関連事業、エレクトロニクス関連事業の２つの事業において、様々な商品・サービスを広範な産業に供給していることから、販売先は約3,000社、仕入先は約2,000社と取引があります。これら各事業の事業内容及びグループ各社の位置付けは以下のとおりであります。
なお、事業の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。
報告セグメント ／ 製品カテゴリ ／ 主要な商品・サービス ／ 主な関係会社
コーティング 関連事業 ／ 塗料・表面処理剤 ／ 工業用塗料 ／ 当社 サンマルコ㈱ オーウエルスーパービルド㈱ オー・エー・シー㈱ ㈱オーウエルカラーセンター 大洋ケミカル㈱ 明豊商事㈱ 奥唯（大連）貿易有限公司 PT. O WELL INDONESIA O-WELL VIETNAM CO., LTD. O-WELL MEXICO COATINGS & ELECTRONICS S.A. DE C.V. O-WELL INDIA COATINGS & ELECTRONICS PRIVATE LIMITED その他 持分法適用関連会社１社
汎用塗料
化成品・物資 ／ 防音材
プラスチックシート
接着剤
合成樹脂製品
塗装・計測機器 ／ 塗装機器
計測機器
完成工事 ／ 塗装ライン関連工事
内外装リフォーム 関連工事
エレクトロニクス 関連事業 ／ ホールIC ／ ホールIC ／ 当社 ユニ電子㈱ O-WELL KOREA CORPORATION O-WELL (THAILAND) CO., LTD. 奥唯（深圳）科技貿易有限公司 UNI-ELECTRONICS (HONG KONG) LTD. その他 持分法適用関連会社３社
ソフトウエア ／ ソフトウエア
LED照明製品 ／ LED照明製品
(1) コーティング関連事業
① 塗料・表面処理剤
a．当社グループの主力取扱商品である塗料は、その用途により「工業用塗料」と「汎用塗料」に大別されます。
工業用塗料：自動車用塗料に代表される、いわゆる生産ラインで連続的に量産される工業製品に使用される塗料であり、固有の条件に配慮して設計、開発した塗料です。
汎用塗料 ：建築用塗料に代表される、塗料メーカーが市場分析し、自主的に企画、設計、開発、製造、販売する塗料です。
当社グループは、製品ごとに、塗膜になるまでのプロセス即ち塗料の選定、塗装仕様、塗装工法、塗装環境等について、様々な顧客の課題解決に寄与する商品、サービスの提供を行っております。
b．技術センター
神奈川事業所に技術センターを有し、塗料業界の中で最も高いレベルの品質が要求される自動車業界で培った塗膜形成技術を基盤として、塗料と塗装設備・機器・装置等とのトータルプランニング、提案をはじめ、新材料、新工法の開発等を行っております。
c．塗装請負
塗装・塗膜に対するお客様の高度な生産要求に対し、塗装請負専門の関係会社オー・エー・シー株式会社と共に、トータルなエンジニアリング機能を発揮し、QCD（品質・コスト・納期）の改善を実現致します。
d．塗料調色加工
塗料の調色工場にて、少量・多品種・短納期の対応を実現することで、塗料メーカーの課題を解決すると共に、お客様の効率的な生産に寄与します。
② 化成品・物資
当社グループでは、塗料以外にも顧客の製品や生産現場における様々な課題解決に寄与する商品を提供しております。主な取扱商品につきましては、以下のとおりであります。
a．防音材：自動車ボディ及び自動車部品等に採用されております。
b．プラスチックシート：PCM鋼板(プレコートメタル鋼板の略称で、加工する前の鋼帯の状態で予め塗装された鋼板)、自動車ボディ、その他の保護資材として活用されております。
c．接着剤：建材関連、自動車関連等で使用されております。
d．合成樹脂製品：自動車部品の樹脂成形に使用される着色剤や建材関連で使用する発泡ウレタン等を取り扱っております。
e．その他：テープ類、インク、研磨剤等を取り扱っております。
③ 塗装・計測機器
当社グループでは、塗料だけでなく、塗装機器及び塗装に関連する計測機器等の販売も行っております。塗装機器は、顧客の製品に使われる塗料、素材や生産現場、環境に合わせて、求められる最適な機器・装置の選定が必要となります。当社グループでは、長年にわたる塗料の販売を行うことに加えて、塗装技術に関するノウハウの蓄積も行っていることにより、顧客に対して適切な塗装・計測機器の提案が可能となっております。
④ 完成工事
当社グループでは、塗料や機器の販売にとどまらず、顧客の塗装ラインに関連する工事の請負も行っております。塗装ラインにおける前処理から塗装、乾燥工程までの設備、機器、装置、搬送、制御の全て、または一部の設計・施工を請負います。また、グループ会社であるサンマルコ株式会社では、建物の内外装のリフォーム関連工事も行っております。塗り替え、防水工事から、ガラスフィルム、内装フィルム施工等の工事を請負います。
(2) エレクトロニクス関連事業
① ホールIC
ホールICは磁気センサーであり、磁界の変化や強さを検出し、被計測体の位置や回転等を検知するセンサーであります。その用途には車載向けと民生向けがありますが、車載向け用途では、変速制御やブレーキ制御、ステアリング制御、エンジン制御等に採用実績があります。
当社はホールICの専業的な代理店として事業拡大を行い、品質、技術、グローバル物流、外観検査に至るまで最適な役割を担い、BCP（Business Continuity Plan）対応も踏まえ、国内外の複数拠点で在庫を保有し、災害等が発生しても安定して供給できる体制を整えております。
② ソフトウエア
主にカーナビゲーション等の車載向けソフトウエアの販売をしております。
③ LED照明製品
LED照明製品は、植物プラント向け、組み込み市場に向けた製品を設計・開発し、協力会社にて製造し、当社ブランドで販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFWA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 479億円・利益 23億円・従業員 482人
売上 204億円・利益 8億円・従業員 76人
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「中期経営計画「MAP24-26」の最終年度である2026年度の目標値は売上高710億円、営業利益12.5億円、経常利益14.5億円、当期純利益16億円、ROE8.0%超であります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を重要な経営課題と認識しており、持続的な成長と企業価値向上のため、財務体質の強化と事業拡大のための内部留保を確保しつつ、安定的かつ継続的な配当を実施していくことを配当政策の基本方針としております。また、株主の皆様への利益還元の機会を充実させ、株式を継続して保有していただくことを目的として、中間配当と期末配当の年２回実施する方針と致しております。
当事業年度の剰余金の期末配当につきましては、2026年５月14日付けの「剰余金の配当に関するお知らせ」で公表のとおり、１株当たり35円とすることを2026年6月23日開催予定の第84回定時株主総会で決議する予定であります。中間配当として１株当たり10円お支払いしておりますので、当事業年度の年間配当は１株当たり45円（連結配当性向25.2％）となる予定であります。今後につきましても、業績見通し等を総合的に考慮のうえ、実施していく予定であります。
なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 12 | 22.7 |
| 2021 | 17 | 494.7 |
| 2022 | 27 | 58.8 |
| 2023 | 42 | 28.3 |
| 2024 | 45 | 28.5 |
| 2025 | 45 | 28.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
１．対象となる株主様
毎年３月31日現在の当社株主名簿に記載または記録された300株（３単元）以上を保有されている株主様。
２．優待内容
下記の保有年数及び保有株式数に応じて、商品または社会貢献活動への寄付のいずれかをお選びいただきます。なお、お申し込みのなかった場合は、寄付とさせていただきます。
保有株式数 ／ 株式保有年数
３事業年度未満 ／ ３事業年度以上
300株以上～1,000株未満 ／ 1,000円相当 ／ 2,000円相当
1,000株以上 ／ 2,000円相当 ／ 4,000円相当
（注）１．「300株以上～1,000株未満」「1,000株以上」保有の株主様は、毎年３月31日時点の株主名簿に記載または記録されている保有株式数をもとに判定致します。
２．３事業年度以上保有の株主様は、毎年３月31日、６月30日、９月30日及び12月31日時点の当社株主名簿に同一の株主番号で300株（３単元）を下回らず13回以上継続して記載または記録された株主様と致します。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | オーウエル従業員持株会 | 13.50 |
| 2 | 日本ペイント㈱ | 8.94 |
| 3 | 関西ペイント㈱ | 6.95 |
| 4 | 大日本塗料㈱ | 5.46 |
| 5 | ㈱三菱UFJ銀行 | 3.18 |
| 6 | 宮本 文義 | 2.58 |
| 7 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 1.51 |
| 8 | 飛戸 克治 | 1.23 |
| 9 | 豊田 みどり | 1.22 |
| 10 | 片山 武宏 | 1.12 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は45.73%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | 553 | 544 | 635 | 638 | 647 | 645 | 546 | 569 | 643 | 710 | 694 | 683 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 12 | 13 | 7 | -1 | 2 | 7 | 9 | 12 | 13 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 1.9 | 1.9 | 1.1 | -0.1 | 0.4 | 1.1 | 1.3 | 1.8 | 1.8 |
| 当期利益億円 | — | — | 6 | 6 | 8 | 8 | 10 | 5 | 4 | 3 | 7 | 15 | 18 | 18 |
| EPS円 | — | — | 59.9 | 71.0 | 89.4 | 95.5 | 104.8 | 50.4 | 38.5 | 25.3 | 63.8 | 149.4 | 174.0 | 178.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFWA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。