下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社４社（うち連結子会社３社）及び関連会社１社で構成され、主として寿司用米飯加工機械(以下、寿司ロボット)、盛付け用米飯加工機械(以下、盛付けロボット)等の米飯加工機械の製造・販売及びアルコール系洗浄剤、除菌剤等の衛生資材の製造・販売、ならびに飲食店向けのPOSシステムやセルフオーダーシステム等の店舗システム関連の開発・販売に関する事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は159億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2246番目、機械207社のうち150番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.8%です。平均年間給与は689.3万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち108番目。平均年齢は41.6歳、平均勤続年数は11.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
鈴茂器工と同業2社を、ダッシュボードで並べる冨士ダイス・ヤマダコーポレーションと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 冨士ダイス・ヤマダコーポレーションと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社４社（うち連結子会社３社）及び関連会社１社で構成され、主として寿司用米飯加工機械(以下、寿司ロボット)、盛付け用米飯加工機械(以下、盛付けロボット)等の米飯加工機械の製造・販売及びアルコール系洗浄剤、除菌剤等の衛生資材の製造・販売、ならびに飲食店向けのPOSシステムやセルフオーダーシステム等の店舗システム関連の開発・販売に関する事業を行っております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
(1) 米飯加工機械関連
当社は、寿司ロボット、盛付けロボット等の米飯加工機械の製造・販売を行っております。
販売については、ユーザーに対して直接販売を行っている他、包装材商社、厨房機器商社等及び当社製品を専売する販売代理店を通じて販売を行っております。海外市場については、主として北米向けは子会社のSuzumo International Corporation、ASEAN地域はSuzumo Singapore Corporationを通じて、またその他アジア、欧州、その他の地域へは国内外の商社等を通じて製品を販売しております。
(2) 衛生資材関連
子会社(株)セハージャパンは、アルコール系洗浄剤、除菌剤等の衛生資材の製造・販売を行っており、当社においては仕入・販売を行っております。
(3) 店舗システム関連
当社は、飲食店向けのPOSシステムやセルフオーダーシステム等の店舗システムの開発・販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YN3J）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Suzumo International Corporation議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 74億円・利益 7億円・従業員 355人
売上 8億円・利益 0億円・従業員 11人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2018年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「②目標とする経営指標中期経営計画の最終年度である2028年３月期の連結目標数値を、以下のように策定しております。1)売上高220億円2)営業利益30億円3)ROE12.0％③成長戦略・海外戦略寿司、おむすびなどの日本食は世界レベルで認知度が高まっており、日本食レストランも拡大し続けております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的に企業価値を高めるとともに株主の皆様への利益還元を重要な経営課題の一つとして位置付けています。
株主還元につきましては、増配及び総還元性向（配当金・自己株式取得）30％以上（年間）を基本とし、株主の皆様への継続的な利益還元を実施する方針といたします。
配当は、2023年３月期より原則として中間配当及び期末配当の年２回を実施しております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針のもと、１株当たり35円（うち中間配当15円）としております。
内部留保金につきましては、事業を成長させるための新製品・新事業投資、設備投資、無形資産投資を積極的に推進し、企業価値の最大化を図ってまいります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | 21.8 |
| 2021 | 40 | 27.0 |
| 2022 | 31 | 67.9 |
| 2023 | 32 | 40.6 |
| 2024 | 34 | 37.7 |
| 2025 | 35 | 48.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．対象株主
毎年３月末日現在の株主名簿に記載又は記録された１単元（100株）以上の当社株式を保有されている株主を対象としております。
２．贈呈内容
全国共通お食事券ジェフグルメカードを贈呈いたします。
３．贈呈基準
100株以上～ 300株未満 ジェフグルメカード 500円分 300株以上～ 500株未満 ジェフグルメカード 1,500円分 500株以上～1,000株未満 ジェフグルメカード 2,500円分 1,000株以上～5,000株未満 ジェフグルメカード 5,000円分 5,000株以上 ジェフグルメカード 10,000円分
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 鈴木美奈子 | 14.28 |
| 2 | 鈴木映子 | 14.28 |
| 3 | 合同会社アン・コーポレーション | 10.87 |
| 4 | 鈴茂器工取引先持株会 | 5.72 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 3.49 |
| 6 | 立花証券株式会社 | 2.36 |
| 7 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 2.16 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 2.04 |
| 9 | 岩本庄司 | 1.80 |
| 10 | 鈴茂器工グループ従業員持株会 | 1.35 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は58.33%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 72 | 76 | 77 | 84 | 94 | 91 | 82 | 89 | 95 | 116 | 135 | 145 | 156 | 159 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 13 | 14 | 12 | 7 | 8 | 9 | 15 | 12 | 15 | 19 | 10 |
| 営業利益率% | — | — | — | 15.2 | 15.0 | 13.6 | 8.5 | 8.6 | 9.7 | 13.1 | 8.9 | 10.2 | 12.1 | 6.4 |
| 当期利益億円 | 6 | 7 | 7 | 8 | 8 | 8 | 5 | 3 | 7 | 11 | 8 | 11 | 15 | 6 |
| EPS円 | 100.6 | 114.6 | 112.0 | 128.7 | 135.6 | 136.9 | 36.2 | 24.9 | 52.9 | 83.0 | 63.9 | 88.2 | 113.1 | 50.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YN3J）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。