オンコリスバイオファーマ

4588 / 日本基準 / 12月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証グロース医薬品一次資料ベース
収録 38 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は創薬バイオ企業として研究開発先行型の事業を展開しており、独自性の高いがんのウイルス療法や重症ウイルス感染症治療薬などの開発と事業化を推進しています。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年3月提出)

同業2社と並べて動かす創薬ベンチャー・再生医療の順位を再生

数字で見るオンコリスバイオファーマ

2025年度の売上収益は0億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3580番目、医薬品76社のうち72番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−37.9%です。平均年間給与は1,074.4万円(2025年度・提出会社単体)で、医薬品81社のうち14番目。平均年齢は49.4歳、平均勤続年数は4.7年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益0億円全体で上位100%(3,585社中)医薬品では72番目(76社中)2020→2025年度で年−37.9%(計算値)2025年度
当期利益-21億円全体で上位97%(3,684社中)医薬品では69番目(81社中)2025年度
営業利益率逆算-6,979.3%医薬品の中央値 2.5%(76社)2025年度
ROE逆算-105.0%医薬品の中央値 4.5%(74社)2020年度
自己資本比率87.6%医薬品の中央値 69.4%(81社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与1,074.4万円全体で上位5%(3,658社中)医薬品では14番目(81社中)2020→2025年度で+37.4%(計算値)2025年度
平均年齢49.4歳医薬品の中央値 44.2歳(81社)2025年度
平均勤続年数4.7年医薬品の中央値 9.6年(81社)2025年度
従業員数(連結)38人医薬品の中央値 193人(81社)2020→2025年度で+18.8%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

オンコリスバイオファーマと同業2社を、ダッシュボードで並べるクリングルファーマ・Veritas In Silicoと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 創薬ベンチャー・再生医療業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ クリングルファーマ・Veritas In Silicoと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

オンコリスバイオファーマ 最新期の売上構成比

有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。

オンコリスバイオファーマの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は創薬バイオ企業として研究開発先行型の事業を展開しており、独自性の高いがんのウイルス療法や重症ウイルス感染症治療薬などの開発と事業化を推進しています。

特に、がんのウイルス療法OBP-301やOBP-702などの「がんのウイルス療法領域」と、ウイルス感染症治療薬OBP-2011を中心とした「重症ウイルス感染症領域」でパイプラインを構築し、「ウイルス創薬企業」として成長を目指しています。また、これまでHIV感染症治療薬として開発してきたOBP-601はドラッグリポジショニングにより神経難病治療薬として開発されています。今後は、自社によるOBP-301の販売開始や日本以外のアライアンスを推進し、各パイプラインの開発進展や製薬企業とのアライアンス活動を進め、さらに新規パイプラインの創製にも取り組んでゆく方針です。

これまで当社は、パイプラインの開発を一定段階まで進め、その後の開発や販売は製薬企業へライセンスを許諾し、その対価として契約一時金やマイルストーン、ロイヤリティ収入などを得るというライセンス型事業モデルを展開してきました。しかし、今後は従来のライセンス型事業モデルに加えて、自社で製造販売承認を得る製薬会社型事業モデルの展開を行う「ライセンス型事業モデルと製薬会社型事業モデルのハイブリッド」へ移行を進めています。この方針に則り、2020年6月にTransposon社とOBP-601のライセンス契約を締結し、契約一時金やマイルストーン収入などを受領するなどライセンス型事業モデルを具体化しています。また、製薬会社型事業モデルを具体化するために、2025年12月にOBP-301の国内承認申請を行いました。

「オンコリスなしでは医療現場が、ひいては患者様が困る」そういう存在感ある創薬を展開し、いち早く医療現場の課題解決に貢献してゆきたいと考えています。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年3月提出・S100XTMG)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

オンコリスバイオファーマの配当政策

当社は、研究開発型ベンチャー企業として、先行投資的な事業資金等を支出して参りましたことにより、これまで利益配当を実施しておりません。しかしながら、株主に対する利益還元を重要な経営課題として認識しており、経営基盤の一層の強化と積極的な事業展開に備えた内部留保の充実を勘案しながら、各期の経営成績を考慮に入れて配当政策を決定して参ります。

剰余金の配当を行う場合は、年1回期末を基準日としての配当を考えており、配当の決定機関は株主総会であります。当社は、「取締役会の決議により、毎年6月30日の株主名簿に記載又は記録された株主もしくは登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年3月提出)

オンコリスバイオファーマの株主優待

2026年3月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

オンコリスバイオファーマの大株主(上位10名)

2025年12月末
オンコリスバイオファーマの大株主
順位株主持株比率(%)
1アステラス製薬株式会社2.48
2モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社2.23
3浦田 泰生1.77
4YUANTA SECURITIES CO., LTD-RETAIL ACCOUNT1.32
5西田 博行1.02
6株式会社SBI証券0.98
7今村 均0.92
8野村證券株式会社0.92
9UBS証券株式会社0.91
10中西 均0.87

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は13.46%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円4001222133610100
営業利益億円———-10-9-11-12-5-17-15-12-19-17-20
営業利益率%———-786.8-483.7-470.7-738.5-39.2-533.4-226.6-123.5-3,063.5-5,422.6-6,979.3
当期利益億円-1-6-7-9-9-11-12-9-21-16-11-19-17-21
EPS円-16.8-94.3-80.6-93.4-101.2-106.2-104.6-65.6-145.6-95.5-66.3-108.9-77.2-80.0

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高0.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益-53.3百万円2025年度・逆算
平均年齢49.4歳2025年度
平均勤続年数4.7年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

オンコリスバイオファーマの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率12.5%2025年度業種の中央値 16.7%(医薬品71社)2022:12.5 2023:14.3 2024:14.3 2025:12.5役員8名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 浦田 泰生
本店の所在地
東京都港区虎ノ門四丁目1番28号
決算期
12月
市場・業種
東証グロース / 医薬品
役員
8名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年3月提出)。

オンコリスバイオファーマの沿革

  1. 2004年3月腫瘍溶解ウイルスの研究開発及び分子標的抗腫瘍薬の研究開発を目的に、「オンコリスバイオファーマ株式会社」を東京都港区に設立
  2. 2004年12月東京都港区内で本社移転
  3. 2005年5月OBP-401が、NEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の2005年度「分子イメージング機器研究開発プロジェクト/悪性腫瘍等治療支援分子イメージング機器研究開発プロジェクト」の助成金に採択
  4. 2006年3月米国食品医薬品局(FDA)へOBP-301の治験申請(IND)を実施
  5. 2006年6月Yale大学(米国)と新規HIV感染症治療薬の全世界における独占的ライセンス導入契約を締結し、OBP-601として研究・開発に着手
  6. 2006年10月京都研究センターを京都府京都市に開設
  7. 2006年10月OBP-301の日本国内特許成立(特許第3867968号)
  8. 2006年10月OBP-301のPhase1臨床試験を米国にて開始
  9. 2007年9月第5回日本バイオベンチャー大賞文部科学大臣賞受賞(主催:フジサンケイビジネスアイ)
  10. 2007年11月京都研究センターを兵庫県神戸市に移転し、神戸研究センターとする
  11. 2008年3月Medigen Biotechnology Corp.(台湾)とOBP-301に関する戦略的提携契約を締結
  12. 2008年3月米国食品医薬品局(FDA)へOBP-601の治験申請(IND)を実施
  13. 2008年5月OBP-601のPhase1a臨床試験を米国にて開始
  14. 2008年8月フランス保健製品衛生安全庁(AFSSAPS)へOBP-601のPhase1b/2a臨床試験の実施許可を申請
沿革の続き(あと59件・2026年まで)
  1. 2009年1月OBP-601のPhase1b/2a臨床試験をフランスにて開始
  2. 2009年9月OBP-601の米国特許成立(米国特許第7,589,078号)
  3. 2009年10月アステラス製薬株式会社と新規分子標的抗癌剤の全世界における独占的ライセンス導入契約を締結し、OBP-801として研究・開発に着手
  4. 2010年7月OBP-401が、NEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の2010年度「イノベーション実用化開発費助成金」の助成金に採択
  5. 2010年12月Bristol-Myers Squibb Co.(以下、「BMS社」)とOBP-601に関するライセンス契約を締結
  6. 2011年4月独立行政法人医薬基盤研究所と新規検査薬OBP-1101の全世界における独占的ライセンス導入契約を締結し、研究・開発に着手
  7. 2011年6月OBP-401をはじめとする検査薬事業を承継させるために、新設分割によりオンコリスダイアグノスティクス株式会社を設立
  8. 2012年4月連結子会社であるオンコリスダイアグノスティクス株式会社を吸収合併
  9. 2012年4月OBP-401の研究目的受託検査を開始
  10. 2012年4月OBP-301の米国特許成立(米国特許第8,163,892号)
  11. 2012年11月OBP-401が、JST(独立行政法人科学技術振興機構)の研究成果最適展開支援プログラム(A-STEP)の2012年度「フィージビリティスタディ(FS)ステージシーズ顕在化タイプ」に採択
  12. 2013年5月OBP-801が、NEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の「イノベーション実用化ベンチャー支援事業」に採択
  13. 2013年11月岡山大学でOBP-301の放射線併用食道がん臨床研究が開始
  14. 2013年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場
  15. 2014年4月BMS社とOBP-601に関するライセンス契約を解消
  16. 2014年5月OBP-801が、NEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の「イノベーション実用化ベンチャー支援事業」に採択
  17. 2014年11月OBP-301のPhase1/2臨床試験を台湾にて開始
  18. 2014年11月米国食品医薬品局(FDA)へOBP-801の治験申請(IND)を実施
  19. 2015年5月OBP-801のPhase1臨床試験を米国にて開始
  20. 2015年7月国立大学法人鹿児島大学とB型肝炎ウイルス(HBV)に関する新規感染症治療薬の創製に関する共同研究契約を締結
  21. 2015年8月新たな腫瘍溶解ウイルスとしてOBP-702及びOBP-405を開発品目に追加し抗がん剤パイプラインを拡充
  22. 2015年8月台湾におけるOBP-301のPhase1/2臨床試験にて最大用量投与段階(Cohort 3)への移行を決定
  23. 2016年8月国立研究開発法人国立がん研究センター東病院先端医療科の土井俊彦先生の研究グループと、進行性又は転移性固形癌患者を対象とした腫瘍溶解ウイルスOBP-301と抗PD-1抗体ペムブロリズマブ併用による効果検討に関する医師主導治験契約を締結
  24. 2016年8月悪性黒色腫を対象とする米国でのOBP-301 Phase2臨床試験のプロトコール申請を完了
  25. 2016年9月医薬品及び検査薬のライセンス契約締結活動及び研究開発活動の加速を目的として、100%子会社Oncolys USA Inc.(以下「OUS社」)を米国デラウェア州に設立 ニュージャージー州で活動開始
  26. 2017年3月独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)へ食道がん放射線併用Phase1臨床試験の治験申請を実施
  27. 2017年7月OBP-301の放射線併用食道がんPhase1臨床試験を日本にて開始
  28. 2017年12月OBP-301の抗PD-1抗体ペムブロリズマブ併用の医師主導治験を日本にて開始
  29. 2018年5月Stabilitech Biopharma Limited(スタビリテック社)と、OBP-301の保存安定製剤のための技術導入を目的としたライセンス契約締結
  30. 2019年4月OBP-301について、日本・台湾における開発・製造・販売に関する再許諾権付き独占的ライセンス契約と、日本・台湾・中国・香港・マカオを除く全世界における開発・製造・販売に関する独占的オプション権を中外製薬株式会社(以下「中外製薬」)へ付与するライセンス契約及び資本提携契約を締結
  31. 2019年4月厚生労働省の定める「先駆け審査制度」の対象品目に、OBP-301が指定
  32. 2019年12月中外製薬がOBP-301に関する第1回マイルストーンを達成
  33. 2020年3月中外製薬がOBP-301の放射線併用食道がんPhase2臨床試験の投与開始
  34. 2020年4月100%子会社OPA Therapeutics Inc.(以下「OPA社」)を米国デラウェア州に設立 カリフォルニア州で活動開始
  35. 2020年6月米国食品医薬品局(FDA:Food & Drug Administration)が、OBP-301を食道がんに対する「オーファンドラッグ」に指定
  36. 2020年6月OBP-601に関する米Transposon Therapeutics, Inc.(米国 以下「Transposon社」)とのライセンス契約を締結
  37. 2020年6月鹿児島大学と抗SARS-CoV-2薬の特許譲受に関する契約を締結し、ウイルス感染症治療薬を導入
  38. 2020年11月Transposon社がOBP-601に関する第1回マイルストーンを達成
  39. 2021年2月世界保健機関(WHO)が、OBP-301の国際一般名称をsuratadenoturevに決定
  40. 2021年6月学校法人順天堂と共同研究講座「低侵襲テロメスキャン次世代がん診断学講座」の開設契約を締結
  41. 2021年11月Transposon社がOBP-601の進行性核上性麻痺(PSP)を対象とした米国Phase2a臨床試験を開始
  42. 2021年12月中外製薬とOBP-301のライセンス解消契約を締結
  43. 2022年1月Transposon社がOBP-601の筋萎縮性側索硬化症(ALS)及び前頭側頭型認知症(FTD)を対象とした米国 Phase2a臨床試験を開始
  44. 2022年4月市場区分の変更に伴い、マザーズ市場からグロース市場へ移行
  45. 2022年8月中外製薬からOBP-301の放射線併用食道がんPhase2臨床試験を承継
  46. 2022年8月Transposon社がOBP-601の進行性核上性麻痺(PSP)を対象としたPhase2a臨床試験における症例組入れ完了
  47. 2022年12月OBP-301の放射線併用食道がんPhase2臨床試験における最終症例組入れ完了
  48. 2023年3月Transposon社がOBP-601の筋萎縮性側索硬化症(ALS)及び前頭側頭型認知症(FTD)を対象とした米国 Phase2a臨床試験における症例組入れ完了
  49. 2023年7月Transposon社がOBP-601のアイカルディ・ゴーティエ症候群(AGS)を対象とした欧州 Phase2a臨床試験を開始
  50. 2023年10月OBP-301の放射線併用食道がんPhase2臨床試験におけるトップラインデータの公表
  51. 2023年12月OBP-301と免疫チェックポイント阻害剤ペムブロリズマブ(Merck & Co., Inc.(以下、「メルク社」))の共同開発体制の構築
  52. 2023年12月OBP-301における三井倉庫ホールディングス株式会社との物流業務委託契約を締結
  53. 2024年2月OBP-301に関する富士フイルム富山化学株式会社(以下、「富士フイルム富山化学」)と日本における販売提携契約を締結
  54. 2024年5月米国食品医薬品局(FDA)が、OBP-601をPSPに対する「ファストトラック」に指定
  55. 2025年3月OBP-301の先駆け総合評価相談を開始
  56. 2025年4月再生医療等製品製造販売業者の業許可を取得
  57. 2025年12月厚生労働省がOBP-301を希少疾病用再生医療等製品に指定
  58. 2025年12月OBP-301の製造販売承認申請を実施
  59. 2026年1月OBP-301の先駆け総合評価相談を終了

有価証券報告書【沿革】より(2026年3月提出・S100XTMG)。会社が書いたとおりに載せています。

医薬品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。

医薬品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100A09X、S100CP6F、S100FIR2、S100IBOW、S100L1LQ、S100NSY7、S100QI26、S100T65H、S100VIBY、S100XTMG一次資料

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