下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は158億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2251番目、サービス業542社のうち228番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.5%です。平均年間給与は509.4万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち405番目。平均年齢は40.3歳、平均勤続年数は9.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ブロードメディアと同業2社を、ダッシュボードで並べるウエスコホールディングス・Ｏｒｃｈｅｓｔｒａ Ｈｏｌｄｉｎｇｓと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ウエスコホールディングス・Ｏｒｃｈｅｓｔｒａ Ｈｏｌｄｉｎｇｓと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループにおける主要な事業の内容等は、以下のとおりです。
（2026年３月31日現在）
セグメントの 名称 ／ 事業内容 ／ 主な業務の内容 ／ 主な連結子会社
教育 ／ 通信制高校 ／ ・イーラーニングシステムを利用した広域通信制高校 「ルネサンス高等学校グループ」（「ルネサンス高等学校」 「ルネサンス豊田高等学校」「ルネサンス大阪高等学校」）の運営 ／ ―
日本語教育 ／ ・日本語教師（登録日本語教員）養成講座・外国人向け日本語研修を提供 する「ルネサンス日本語学院」の運営 ／ ―
AI・プログラミング教育 ／ ・プログラミングスクール「テックキャンプ」「テックキャンプ高等 学院」等の運営 ／ ㈱div
・IT業界特化型転職支援サービス「divエージェント」等の運営 ／ ㈱divキャリア
スタジオ・ プロダクション ／ 制作事業 ／ ・日本語字幕・吹替、聴覚障がい者向け字幕、視覚障がい者向け音声 解説、番組宣伝等の制作 ／ ―
放送 （注）１ ／ 釣り専門チャンネル ／ ・衛星基幹放送事業「BS釣りビジョン」の番組制作、放送及び、ケーブル テレビ局等への番組供給 ・映像の受託制作 ／ ㈱釣りビジョン
釣りビジョンVOD ／ ・「釣りビジョン倶楽部」の運営 ・動画コンテンツ提供事業者向けの釣りコンテンツの提供
技術 ／ アカマイサービス ／ ・「WAFサービス」等のサイバーセキュリティサービスの提供 ・コンテンツを最適な形で配信する「CDNサービス」の提供 ／ ―
クラウドソリューション ／ ・通信事業者・IPTV事業者・CG制作会社等へのクラウドゲーム配信技術の 提供 ・3DCG配信サービス「G-cluster XR」の提供 ／ Oy Gamecluster Ltd.
デジタルシネマサービス ／ ・配給会社へブロードメディア®CDN for theater（DCP配信サービス）の提供 ・映画館へ上映システムの設計、販売、レンタル及びメンテナンスサービスの提供 ／ ―
ホスピタリティ・ ネットワーク ／ ・ホテルの客室・会議室へのインターネットサービスの提供、機器の監視 及び保守サービスの提供 ／ ―
DX・システム開発 ／ ・設計からソフトウェア開発、保守運用までワンストップのシステム開発 の提供 ／ システムデザイン開発㈱
・AI技術を活用したソフトウェア開発及びソリューションの提供 ／ ㈱divx
その他ソリューション サービス ／ ・グローバルに展開されたプライベートネットワーク「Aryaka」等の提供 ・画像解析技術を駆使した小売業向け次世代型AIソリューション 「Vue.ai」の提供 ・CM素材をオンラインで搬入する「CMオンラインサービス」の提供 ／ ―
その他 ／ eスポーツ推進事業 ／ ・プロeスポーツチーム「CAG OSAKA」の運営 ・eスポーツ関連イベントの企画・運営 ／ ブロードメディア eスポーツ㈱
ゲームパブリッシング事業 ／ ・Nintendo Switch向けのゲームソフトやVR専用ソフト等の企画・開発・ 販売及び配信 ／ ㈱ポケット
持分法適用関連会社（注）２ ／ ・全テレビ番組録画機の企画・製造・販売、及びテレビ番組ソーシャル サービスの運営 ／ ガラポン㈱
（注）１ 2026年３月31日付で（株）釣りビジョンの全株式を譲渡したことに伴い、「放送」セグメントは当連結会計年度末をもって終了しております。
２ 「持分法適用関連会社」に含まれる事業は、報告セグメントには含まれておりません。なお、2026年３月31日付でガラポン（株）の自己株式取得に応募し、同社の全株式を譲渡したことに伴い、同社を持分法適用関連会社から除外しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YK4A）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱釣りビジョン議決権 51.6%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 62億円・利益 9億円・従業員 164人
売上 55億円・利益 10億円・従業員 305人
売上 22億円・利益 1億円・従業員 73人
売上 16億円・利益 0億円・従業員 108人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「当社グループは「持続可能で、かつ倫理的なビジネスで成長する」ことを中期的な取り組みとして掲げ、連結営業利益率10％及びROE（自己資本利益率）30％を実現することを2024年度からの当面の目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、事業における競争力の確保と同時に株主に対する利益還元を重要な経営課題の一つとして認識しており、新規事業の立ち上げや事業拡大のために必要な内部留保とのバランスを考慮しつつ、業績の状況に応じて配当や自己株式取得等による株主への利益還元を実施することを方針としております。
上記方針のもと、当面の間、総還元性向は50％、連結配当性向は30％～50％を目安として、株主還元を行ってまいります。
なお、剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。当社は、取締役会の決議により毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当事業年度の配当につきましては、直近の業績動向や財務状況等を総合的に勘案し、より積極的な株主還元を行うことが可能と判断したため、前期と比べて10円増配し、１株当たり60円（連結配当性向54.7％）の期末配当を実施することを予定しております。
次期につきましては、１株当たり65円（連結配当性向52.1％見込み）の期末配当を予想しております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額427百万円及び１株当たり配当額60円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2012 | 3 | 257.2 |
| 2021 | 25 | 23.6 |
| 2022 | 30 | 19.9 |
| 2023 | 33 | 29.3 |
| 2024 | 50 | 51.6 |
| 2025 | 60 | 25.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | エイブイアイ ジャパン オポチュニティー トラスト ピーエルシー | 36.04 |
| 2 | ゴールドマン・サックス・インターナショナル | 8.95 |
| 3 | SG/UCITS V/INV | 2.52 |
| 4 | 坂本 誠 | 1.85 |
| 5 | NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN (CASHPB) | 1.80 |
| 6 | 橋本 太郎 | 1.65 |
| 7 | 日本証券金融株式会社 | 1.59 |
| 8 | NORDEA BANK ABP/FINNISH CLIENTS | 1.44 |
| 9 | ブロードメディア役員持株会 | 1.33 |
| 10 | 藤田 浩介 | 1.32 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は58.49%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 130 | 111 | 103 | 100 | 104 | 108 | 111 | 115 | 110 | 123 | 130 | 142 | 155 | 158 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 0 | 1 | 2 | 5 | 5 | 9 | 10 | 9 | 7 | 11 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.7 | 0.4 | 0.8 | 1.5 | 4.4 | 4.4 | 7.1 | 8.0 | 6.1 | 4.6 | 6.7 |
| 当期利益億円 | -4 | -9 | -28 | -12 | -5 | 0 | 2 | 4 | 2 | 10 | 11 | 7 | 3 | 8 |
| EPS円 | -6.5 | -13.2 | -42.9 | -17.2 | -6.6 | 6.4 | 21.5 | 52.7 | 19.5 | 133.1 | 150.7 | 93.5 | 46.9 | 109.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YK4A）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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