ヒット

378A / 日本基準 / 6月期

2020〜2021年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証グロースサービス業一次資料ベース
収録 39 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社(HIT SINGAPORE PTE. LTD.)の計2社で構成されており、屋外広告媒体の企画及び屋外広告を中心とした広告全般の取扱いを行っております。なお、当社グループの事業は、屋外広告媒体の企画及び屋外広告を中心とした広告全般の取扱いに係る事業(以下「広告事業」)の単一セグメントであるため、セグメント別の記載をしておりません。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年9月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見るヒット

2025年度の売上収益は52億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2989番目、サービス業542社のうち391番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+22.1%です。平均年間給与は647.4万円(2025年度・提出会社単体)で、サービス業538社のうち197番目。平均年齢は35.2歳、平均勤続年数は5.7年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益52億円全体で上位83%(3,585社中)サービス業では391番目(542社中)2020→2025年度で年+22.1%(計算値)2025年度
当期利益10億円全体で上位57%(3,684社中)サービス業では209番目(542社中)2025年度
営業利益率逆算27.8%サービス業の中央値 7.2%(541社)2025年度
ROE21.5%サービス業の中央値 11.0%(542社)2025年度
自己資本比率68.1%サービス業の中央値 54.3%(542社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与647.4万円全体で上位54%(3,658社中)サービス業では197番目(538社中)2025年度
平均年齢35.2歳サービス業の中央値 38.5歳(539社)2025年度
平均勤続年数5.7年サービス業の中央値 6.6年(539社)2025年度
従業員数(連結)108人サービス業の中央値 443人(542社)2020→2025年度で+129.8%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ヒットと同業2社を、ダッシュボードで並べるSDエンターテイメント・エアークローゼットと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ SDエンターテイメント・エアークローゼットと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ヒット 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ヒットの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社(HIT SINGAPORE PTE. LTD.)の計2社で構成されており、屋外広告媒体の企画及び屋外広告を中心とした広告全般の取扱いを行っております。なお、当社グループの事業は、屋外広告媒体の企画及び屋外広告を中心とした広告全般の取扱いに係る事業(以下「広告事業」)の単一セグメントであるため、セグメント別の記載をしておりません。

当社は、不動産オーナー等から賃借した屋上や壁面に、広告用のデジタルサイネージやアナログ看板を設置する形で、繁華街やロードサイドに屋外広告媒体を保有し、保有媒体に広告主の広告掲出を行う形で事業を展開しております。「屋外広告のリーディングカンパニーとして世界を変えるメディアを創造する」という経営理念を掲げ、好立地かつ大型な広告媒体開発や、特定エリアでの同時多面展開が可能な広告面のセット商品の開発に努めることで、高い利益率を維持しつつ事業を拡大してまいりました。

また、当社は屋外広告媒体の開発から設置運営、広告枠の販売までをワンストップで行っていることを強みとしております。当社は自社媒体を多く保有していることにより、多様な広告主のニーズを把握でき、それが新しいサービスの開発につながっています。販売面では広告代理店頼みが一般的な屋外広告業界において、当社は創業当時から広告主に対する直接営業に重きを置いてまいりました。屋外広告に特化した媒体開発のノウハウを基礎に、広告主への直接販売を通じて顧客ニーズを直接把握し、媒体設置物件を選定、オーナーとの交渉に当たります。媒体新設が確定した後、実際の設置、稼働までスピーディーに進行し、広告主のニーズに応える屋外広告のラインナップを揃えて販売を行うという、ワンストップ体制で広告価値を創造する好循環型のビジネスモデルを確立し、業界を牽引してまいりました。

当社が保有する自社の屋外広告媒体は、合計69媒体153面(2026年6月末現在)であり、これらはデジタル媒体(デジタルサイネージ)とアナログ媒体(看板)、繁華街媒体とロードサイド媒体に分類できます。種類別の特徴及びそれぞれの媒体数・面数は以下のとおりです。

デジタル媒体(デジタルサイネージ) / アナログ媒体(看板)

繁華街媒体 / 動画掲出が可能なため、アナログ媒体より多様な広告訴求が可能。 繁華街媒体は基本的にあまり広告主を選ばないが、来街者の特性により特に親和性の高い広告のジャンルがある。“肉眼3D広告”等のインパクトのある動画放映ができる。 街 来街者の特性 親和性の高い 広告のジャンル 渋谷 全性年代、IT企業社員 BtoC商材全般 表参道 ファッション愛好家 ハイブランド、衣料品、時計・ジュエリー 池袋 サブカルチャー好きの女性 漫画、アニメ、ゲーム、エンタメ 道頓堀 観光客、若年層、インバウンド BtoC商材全般、インバウンド向け商材 媒体数:10媒体 面数:28面 / 静止画による広告の常時掲出が可能。 広告訴求内容がシンプルな広告主との親和性が高い。 繁華街のアナログ媒体も、基本的にあまり広告主を選ばないが、来街者の特性により特に親和性の高い広告のジャンルがあるのはデジタル媒体と同様。 媒体数:24媒体 面数:35面

ロードサイド媒体 / 動画掲出が可能なため、アナログ媒体より多様な広告訴求が可能。 ドライバーに広告訴求ができ、接触者は30~50代の男性が多い。 親和性の高い広告のジャンルは、自動車関連商材、BtoB向け商材、男性向け・30~50代向け商材。 媒体数:2媒体 面数:18面 / 静止画による広告の常時掲出が可能。 広告訴求内容がシンプルな広告主との親和性が高い。 ドライバーに広告訴求ができ、接触者は30~50代の男性が多い。 親和性の高い広告のジャンルは、デジタル媒体同様に、自動車関連商材、BtoB向け商材、男性向け・30~50代向け商材。 媒体数:33媒体 面数:72面

(注) 媒体数は単面又は複数面からなる販売商品ラインナップの数であり、面数は広告掲出面の数です。複数の広告掲出面が一つのパッケージ商品を構成している場合、媒体数を1としてカウントしています。

自社媒体の確保については、当社単独で広告掲出面を所有することを基本としておりますが、その他にも、他社との共同所有を行うケース、他社所有面そのものや広告枠の全部又は一部の借り上げを行うケース、他社所有面の運用・販売委託を受けて自社媒体として運用・販売を行うといったケースがあります。また、一部、広告代理店として他社媒体の取扱いも行っています。

さらに、屋外広告枠の販売のみならず、屋外広告用のクリエイティブ制作サービスや、屋外広告掲出に連動させる形でのスマホ位置情報広告サービス“HIT-movi”等のクロスメディアサービスといった、周辺サービスの提供にも取組んでいます。

クリエイティブ制作サービスとして取組んでいるのは、デジタル媒体用の広告映像企画制作サービスです。とりわけ、昨今世界的流行となっている、肉眼で立体的に見える“肉眼3D広告”映像の企画制作に注力しております。“肉眼3D広告”は、従来のマス広告やインターネット広告にはないインパクトや面白さ、SNSとの親和性の高さ(拡散されやすさ)が魅力で、話題作りに直結する広告施策を求める多くの広告主の広告施策に取り入れられております。“肉眼3D広告”は、基本的に特定のデジタル媒体のための専用映像として制作する必要があるため、テレビCMを流用した従来型の放映以外に、屋外広告専用のクリエイティブが制作される機会が増加していくと考えられ、デジタル媒体運営との大きなビジネスシナジーが期待できるものと考えております。

以下は当社がクリエイティブを制作し、当社のデジタル媒体で放映された“肉眼3D”広告の事例です。

クリエイティブ制作に次ぐ周辺サービスとして、当社ではクロスメディアサービスを提供しております。屋外広告媒体以外の広告媒体を提供することをクロスメディアサービスと位置づけており、その中でも当社の代表的なサービスに“HIT-movi”があります。

“HIT-movi”は、スマートフォンの持つ位置情報データを利用して、特定の場所への滞在者のスマホアプリの広告面に広告を配信する位置情報広告(ジオターゲティング広告)のサービスを活用し、当社の屋外広告媒体の視認範囲に“いる”又は“いた”可能性の高い人のスマートフォンに、屋外広告と同じ内容のインターネット広告を届けることで、重層的な広告体験を提供するサービスです。基本的には、デジタル媒体と組み合わせる形で提供しています。

屋外広告媒体での広告展開を起点に、他の手段を用いてリーチの補完や二次拡散を狙うような、重層的又は複合的な広告体験を提供するサービスには一定のニーズが見込めると判断しており、当社では引き続き“HIT-movi”以外のクロスメディアサービスを育成していく予定です。

当社のビジネスモデルは、以下のとおりであります。デジタル媒体の売上高は広告費のみ、アナログ媒体の売上高は、広告費と施工費等により構成されております。施工費等は、施工費、撤去・原状回復費、校正追加費等からなります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年9月提出・S100Z3FH)。事業系統図は省いています。

03

ヒットのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

そのほかの主な子会社

  • HIT SINGAPORE PTE. LTD.100.0%広告事業

連結子会社 1社(有報に社名が載る主な会社は1社)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「リスクや失敗を恐れずチャレンジし、成功への糧とする』『高い倫理観を持ち、透明な企業活動を築く』『ダイバーシティの考えに基づき、社員お互いが尊重し目標を達成する』の5つを掲げ、好立地かつ大型な広告媒体開発や、特定エリアでの同時多面展開が可能な広告面のセット商品の開発に努めることで、事業を拡大してまいりました。…」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ヒットの配当政策

当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要な政策の一つと考えており、企業価値を最大化するための中長期的な取組みや事業拡大に必要な内部留保とのバランスを勘案し、継続的かつ安定的な株主還元を実施していくことを基本方針としております。

剰余金の配当を行う場合、年1回、期末に配当を行うことを基本方針としており、その他年1回、中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。

当事業年度末の配当につきましては、株主還元基本方針を踏まえ、内部留保、配当性向等を総合的に勘案し、1株当たり20.00(普通配当17.50円、記念配当2.50円)を予定しております。

内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への資金として有効に活用していくこととしております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年9月提出)

1株配当と配当性向

ヒットの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201,1578.9
20211,000-71.4
20222,6009.7
20233,50010.5
202417.5010.8
20252028.6

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ヒットの株主優待

2026年9月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ヒットの大株主(上位10名)

2026年6月末
ヒットの大株主
順位株主持株比率(%)
1松丸 敦之37.17
2株式会社ボンド・ホールディングス17.38
3深井 英樹9.63
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.57
5株式会社SBI証券4.18
6片山 晃3.37
7DAIWA CM SINGAPORE LTD - NOMINEE MATSUMARU NOBUYUKI2.10
8野村信託銀行株式会社(投信口)2.01
9松丸 さつき1.40
10安田 仁裕1.28

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は85.09%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円————————192634414452
営業利益億円———————————141414
営業利益率%———————————33.931.427.8
当期利益億円————————2-089910
EPS円————————12,964.8-3.567.984.181.470.4

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高47.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益13.3百万円2025年度・逆算
平均年齢35.2歳2025年度
平均勤続年数5.7年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ヒットの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率6.7%2025年度業種の中央値 19.2%(サービス業385社)
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異61.9%2025年度業種の中央値 71.4%(サービス業344社)
女性役員比率記載なし有報のXBRLに記載が無い

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 深井 英樹
本店の所在地
東京都中央区銀座六丁目17番1号
決算期
6月
市場・業種
東証グロース / サービス業

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年9月提出)。

ヒットの沿革

  1. 提出会社は、現代表取締役会長である松丸敦之が、屋外広告の販売を目的とする会社として、1991年に東京都豊島区池袋にて、「株式会社ヒットコーポレーション」として設立いたしました。その後、1993年に本社を東京都中央区銀座に移転し、2008年には商号を「株式会社ヒット」に変更いたしました。
  2. 株式会社ヒットコーポレーション設立以後の企業集団に係る経緯は、次のとおりであります。
  3. 1991年2月東京都豊島区池袋にて、株式会社ヒットコーポレーションとして設立(資本金1,000,000円)。
  4. 1992年3月本社を東京都豊島区池袋から千葉県船橋市本中山に移転。
  5. 1992年5月資本金4,000,000円に増資。
  6. 1993年11月本社を千葉県船橋市本中山から東京都中央区銀座一丁目に移転。
  7. 1995年2月有限会社エッチ・アイ・ティの株式を100%取得し完全子会社化。
  8. 1995年3月資本金10,000,000円に増資。
  9. 1996年10月本社を東京都中央区銀座一丁目から東京都中央区銀座三丁目に移転。
  10. 1998年8月有限会社オフィス・スターズの株式を100%取得し完全子会社化。
  11. 1998年8月本社を東京都中央区銀座三丁目から東京都中央区銀座七丁目に移転。
  12. 2001年7月首都高速セットボードの販売を開始。
  13. 2003年6月屋外広告事業の新たな拠点として、アメリカ合衆国ニューヨーク市に子会社HIT Corp. USA Inc.を設立(2005年1月撤退)。
  14. 2006年9月完全子会社の有限会社エッチ・アイ・ティ及び有限会社オフィス・スターズを吸収合併。
沿革の続き(あと22件・2026年まで)
  1. 2006年12月資本金29,500,000円に増資。
  2. 2007年6月1月決算から現在の6月決算へ決算期変更。
  3. 2008年8月株式会社ヒットに社名変更。
  4. 2012年10月首都高速デジタルLEDボードの放映サービスを開始。
  5. 2014年6月シブハチヒットビジョンの放映サービスを開始。
  6. 2015年10月グローバル展開を目的としたグループ再編により、シンガポール現地法人HIT HOLDINGS PTE. LTD.(2021年4月清算結了)の完全子会社となる。
  7. 2016年3月ツタヤエビスバシヒットビジョンの放映サービスを開始。
  8. 2018年1月大阪府大阪市淀川区西中島に大阪支店を設置。
  9. 2018年4月新御堂筋デジタルLEDボードの放映サービスを開始。
  10. 2019年2月位置情報広告サービスHIT-moviのサービス提供を開始。
  11. 2019年6月シンガポールに兄弟会社HIT SINGAPORE PTE. LTD.を設立。商業施設のトイレに広告用サイネージを展開するトイレサイネージ事業開始(2022年4月ASEAN広告市場調査会社へ事業転換)。
  12. 2020年1月タイに兄弟会社HIT BANGKOK CO.,LTD.を設立。トイレサイネージ事業開始(2022年6月解散及び清算を決議)。
  13. 2020年6月ビジネスの中心が日本であることからグループ再編を実施、HIT HOLDINGS PTE. LTD.の子会社である、HIT SINGAPORE PTE. LTD.及びHIT BANGKOK CO.,LTD.の株式を取得し子会社化。
  14. 2021年7月クリエイティブ制作サービスによる初の“肉眼3D広告”放映を実施。
  15. 2021年10月表参道ヒットビジョン(現OMOSANシンクロ)の放映サービスを開始。
  16. 2022年4月シンクロ7シブヤヒットビジョンの放映サービスを開始。
  17. 2023年5月本社を東京都中央区銀座七丁目から東京都中央区銀座六丁目に移転。
  18. 2023年11月池袋ヒットビジョンの放映サービスを開始。
  19. 2024年12月渋谷センター街ヒットビジョンの放映サービスを開始。
  20. 2025年7月東京証券取引所グロース市場に株式を上場。
  21. 2025年11月南青山骨董通りヒットビジョンの放映サービスを開始。
  22. 2026年4月コクミン心斎橋ヒットビジョンの放映サービスを開始。

有価証券報告書【沿革】より(2026年9月提出・S100Z3FH)。会社が書いたとおりに載せています。

サービス業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。

サービス業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計2本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100WQTA、S100Z3FH一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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