下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は519億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1343番目、金属製品85社のうち30番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.0%です。平均年間給与は541.3万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち74番目。平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は18.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
Ｊ－ＭＡＸと同業2社を、ダッシュボードで並べる宮地エンジニアリンググループ・サンコールと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 宮地エンジニアリンググループ・サンコールと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。従来の「J-MAX」、「タイ」、「広州」、「武漢」の区分から、「日本」、「タイ」、「中国」に変更しており、株式会社J-MAX（提出会社）、子会社４社及びその他の関係会社１社で構成されております。「日本」、「タイ」、「中国」の各セグメントにおいて、車体プレス部品及び金型等の製造販売に関する事業を行っており、その主な事業内容と当該事業にかかわる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
また、当社と継続的で緊密な事業上の関係にある本田技研工業株式会社（輸送用機械器具等の製造販売等）は主要な取引先であります。
（日本）
日本においては、自動車用車体プレス部品、自動車用電動化プレス部品、自動車用精密プレス部品等の製品のほか、プレス用金型、溶接治具及び検具等の設備を製造し、主に本田技研工業株式会社及び東プレ株式会社を主体に販売しております。
上記のうち車体プレス部品分野は、自動車メーカーとの共同開発から生産設備の調達、プレス、溶接までの一貫生産を行う当部門の主力分野であります。電動化プレス部品分野は、電動化需要の拡大に伴い今後の受注増が見込まれる分野であり、精密プレス部品分野は、鍛造・切削からの製法置換により、部品のコストダウンと高付加価値化が可能な有力な分野と位置づけております。
［提出会社］
株式会社J-MAX（当社）
（タイ）
タイにおいては、自動車用車体プレス部品、自動車用精密プレス部品等の製品を製造し、本田技研工業株式会社の連結子会社であるHONDA AUTOMOBILE（THAILAND）CO.,LTD.及び東プレ株式会社の連結子会社であるTOPRE (THAILAND) CO.,LTD.を主体に販売をしております。
［連結子会社］
タイ・マルジュン社
（中国）
中国においては、自動車用車体プレス部品、自動車用電動化プレス部品等の製品のほか、当該部品における塗装ラインを備えております。また、プレス用金型、溶接冶具及び検具等の設備を製造し、本田技研工業株式会社の関連会社である広汽本田汽車有限公司及び東風本田汽車有限公司、並びに車載電池メーカーである寧徳時代新能源科技股份有限公司を主体に販売をしております。
［連結子会社］
広州丸順汽車配件有限公司
武漢丸順汽車配件有限公司
福建丸順新能源汽車科技有限公司
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJJI）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
広州丸順汽車配件有限公司議決権 90.0%
武漢丸順汽車配件有限公司議決権 90.0%
タイ・マルジュン社議決権 95.5%
福建丸順新能源汽車科技有限公司議決権 66.8%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 269億円・従業員 562人
売上 191億円・従業員 278人
売上 59億円・従業員 241人
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要政策として認識しております。現中長期５か年計画(2024年３月期～2028年３月期)期間におきましては、成長戦略による収益拡大に合わせ配当性向20％を基準とし、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。当社グループが属するアジアの自動車市場において、中国を中心とした急速な電動化シフトにより日系OEMの生産が減少する中、構造改革を実施し厳しい環境変化にも耐えうる強い収益構造の確立を推進してまいりました。しかしながら、依然として日系OEMの生産減少に歯止めがかかっておらず、今後の事業環境は不確実な状況であります。
なお、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当につきましては株主総会、中間配当につきましては取締役会であります。
上記方針及び当社を取り巻く環境等を総合的に勘案し、当期における年間配当金は、１株につき５円（中間配当は２円、期末配当は３円）としております。内部留保金につきましては、今後の成長戦略への投資と研究開発資金として投入していくこととしております。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | 6.9 |
| 2021 | 12 | 10.4 |
| 2022 | 16 | 19.2 |
| 2023 | 18 | 29.3 |
| 2024 | 4 | 8.0 |
| 2025 | 5 | 12.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
―――
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 東プレ株式会社 | 20.15 |
| 2 | 今川 喜章 | 8.69 |
| 3 | 本田技研工業株式会社 | 8.41 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.68 |
| 5 | 名古屋中小企業投資育成株式会社 | 3.15 |
| 6 | 今村金属株式会社 | 2.98 |
| 7 | J-MAX取引先持株会 | 2.95 |
| 8 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.76 |
| 9 | 秦 豪州 | 2.69 |
| 10 | 株式会社大垣共立銀行 | 2.55 |
| 11 | 有限会社イマガワ | 2.55 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位11名の合計は62.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 519 | 660 | 637 | 674 | 555 | 503 | 502 | 486 | 448 | 457 | 524 | 543 | 471 | 519 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 19 | 27 | 41 | 44 | 43 | 45 | 29 | 28 | 10 | 0 | 19 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.8 | 4.8 | 8.1 | 8.7 | 8.9 | 10.0 | 6.4 | 5.4 | 1.9 | 0.0 | 3.6 |
| 当期利益億円 | 5 | 10 | -34 | -30 | 17 | 19 | 23 | 24 | 25 | 20 | 13 | -10 | -33 | 9 |
| EPS円 | 55.8 | 101.1 | -385.7 | -346.4 | 195.2 | 193.4 | 198.9 | 204.9 | 213.0 | 170.1 | 110.7 | -89.5 | -286.3 | 77.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJJI）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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