下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は887億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1019番目、卸売業288社のうち122番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.2%です。平均年間給与は1,074.6万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち15番目。平均年齢は44.3歳、平均勤続年数は15.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
クリヤマホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるアイナボホールディングス・高島と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アイナボホールディングス・高島と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
クリヤマホールディングス 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報で、事業別と地域別の内訳が同じ形で並んでおり、足し合わせると連結の売上を超えます。構成比として出せないため載せていません。
当社グループは、純粋持株会社制を導入しており、当社、連結子会社23社及び持分法適用関連会社５社及び主要な持分法非適用会社２社で構成されております。当社は、持株会社として、グループの経営戦略の策定・推進、グループ経営の統括・管理・監査を行っておりますが、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの主な事業内容と各社の当該事業における位置付けは、次のとおりであり、「第５経理の状況 １連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
◆アジア事業
[産業資材事業]
国内において、主に連結子会社のクリヤマジャパン㈱が農機・建機向け工業用ゴム製品や工業用樹脂製品、船舶向けデッキコンポジション、プラント向けゴム製エキスパンション等の販売並びに設置・施工を行っております。㈱サンエーは、農機・建機向けに排ガス規制に対応する尿素SCRセンサーの設計・開発・製造を行っており、クリヤマジャパン㈱は、㈱サンエーが取り扱う尿素ＳＣＲ用モジュールをタンクにアッセンブリー加工し、農機・建機メーカー向けに販売しております。持分法適用関連会社王子ゴム化成㈱は工業用ゴム製品・工業用樹脂製品等の製造販売を行っており、クリヤマジャパン㈱に商品を供給しております。中国においては、上海栗山貿易有限公司が工業用ゴム製品や工業用樹脂製品を仕入れ、中国の農機・建機向けに販売している他、クリヤマジャパン㈱及びKuriyama of America,Inc.へも製品を供給しております。
㈱ミトヨは、工業用ゴム、樹脂製品等の開発・製造・販売を行っており、クリヤマジャパン㈱へ樹脂製タンクを供給しております。上海三豊杉栄商貿有限公司は、自動車部品等の販売を行っております。
Mitoyo Rubber(Thailand) Co., Ltd.は、ゴム製品を製造しており、Mitoyo Plastics(Thailand) Co., Ltd.へ製品を供給しております。Mitoyo Plastics(Thailand) Co., Ltd.は、樹脂製品の製造・販売を行っております。
また、持分法適用関連会社の靖江王子橡膠有限公司は工業用ゴム製品や工業用樹脂製品の製造販売を行い、その一部を連結子会社の上海栗山貿易有限公司に供給しております。
[スポーツ・建設資材事業]
クリヤマジャパン㈱がスポーツ施設・橋梁・港湾・歩道橋・鉄道施設・大型商業施設等の建設に使用される「モンドトラック」（全天候型ゴム製トラック）・「タラフレックス」（弾性スポーツシート）・ゴム支承・ゴム防舷材・「エーストン」（ノンスリップタイル・点字タイル）・「スーパー・マテリアルズ」（大判セラミックタイル）・高欄等のスポーツ・建設資材の販売並びに設置・施工を行っております。
[その他事業]
連結子会社のクリヤマプリージア㈱が、ダストコントロール用マット等の販売・不動産管理を行っております。
◆北米事業
北米において、連結子会社のKuriyama of America,Inc.、Kuri Tec Corporation及びAccuflex Industrial Hose,Ltd.（米国）が、また中南米においては、Kuriyama de Mexico,S.de R.L.de C.V.及びKuriyama Services,S.de R.L. de.C.V.が各種産業用ホースや継手等の販売を行っております。これら販売子会社の商品の大部分は、連結子会社Kuriyama Canada Inc.、Accuflex Industrial Hose,Ltd.（カナダ）、Kuri Tec Manufacturing,Inc.及びPiranha Hose Products,Inc.並びに持分法適用関連会社のTigerflex Corporationから供給されています。
◆欧州・南米・オセアニア事業
欧州及び南米地域では、Técnicas e Ingeniería de Protección, S.A.U.(スペイン)並びにIndustrias Quilmes S.A.U.(アルゼンチン)が、レイフラットホース・継手・消防用ホース・ノズルを製造販売しております。オセアニア地域では、Kuriyama Australia Pty Ltd.が産業用ホースの販売をしております。
事業区分 ／ 事業の内容 ／ 会社名
アジア 事業 ／ 産業資材事業 ／ （量産機械用資材） 国内及びアジア地域における農業機械・建設機械・自動車向けの工業用ゴム製品及び樹脂製品並びに尿素ＳＣＲ用モジュール・タンク等の製造・販売 （プラント用資材） 国内及びアジア地域におけるプラント向けゴム製エキスパンション等の販売・施工 ／ クリヤマジャパン㈱ ㈱サンエー 上海栗山貿易有限公司 Kuriyama (Thailand) Co.,Ltd. ㈱ミトヨ Mitoyo Plastics (Thailand) Co.,Ltd. Mitoyo Rubber (Thailand) Co.,Ltd. 上海三豊杉栄商貿有限公司 Unika Rubber Products Sdn. Bhd. クリヤマジャパン㈱ 王子ゴム化成㈱ 靖江王子橡膠有限公司
スポーツ・建設資材事業 ／ スポーツ施設資材の販売・施工 橋梁・港湾・歩道橋・鉄道施設・大型商業施設等への建設資材の販売・施工、建設資材の輸出 ／ クリヤマジャパン㈱
その他事業 ／ 技術研究・商品開発 ／ クリヤマR＆D㈱
ダストコントロール用マット等の販売・不動産管理 ／ クリヤマプリージア㈱
◆北米事業 ／ （産業用ホース） 北米地域を中心にした各種産業用ホース・継手等の製造販売 ／ Kuriyama of America, Inc. Accuflex Industrial Hose, Ltd.（米国） Kuri Tec Manufacturing, Inc. Tigerflex Corporation. Alfagomma America, Inc. Piranha Hose Products, Inc. Kuriyama Canada, Inc. Kuri Tec Corporation Accuflex Industrial Hose, Ltd.（カナダ） Kuriyama de Mexico,S.de R.L.de C.V. Kuriyama Services,S.de R.L.de C.V.
◆欧州・南米・オセアニア事業 ／ （産業用ホース） 欧州・南米・オセアニア地域を中心にしたレイフラットホース・継手・消防用ホース・ノズルの製造販売 ／ Kuriyama Europe Cooperatief U.A. Técnicas e Ingeniería de Protección, S.A.U. Industrias Quilmes S.A.U. Kuriyama Australia Pty Ltd.
（注）１ Accuflex Industrial Hose, Ltd.は、会社名が同一のため、（ ）に国名を記載しております。
２ 持分法非適用関連会社のKuriyama-Ohji (Thailand) Ltd.は、プラント用資材の製造販売を行っております。
３ 持分法非適用関連会社のノルマ・ジャパン㈱は、ノルマ製品の取扱店に対する販促活動及び技術支援を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XTG9）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社クリヤマホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
Kuriyama of America, Inc.
クリヤマジャパン㈱
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 453億円・利益 23億円・従業員 662人
売上 377億円・利益 32億円
売上 262億円・利益 23億円・従業員 800人
売上 111億円・利益 10億円・従業員 130人
売上 57億円・利益 2億円
売上 4億円・利益 -0億円・従業員 15人
連結子会社 23社（有報に社名が載る主な会社は23社）。持分法適用関連会社など 5社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…営業利益は目標40億円に対し2.6％増の41億２百万円、経常利益は目標48億円に対し0.6％増の48億27百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は目標36億円に対し9.6％増の39億44百万円となりました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、長期的かつ安定的株主づくりが最重要課題の一つとして認識し、経営成績の状況と内部留保のバランスも配慮しながら、株主への利益配当を継続的に実施することを基本方針としております。この基本方針を具現化するため、経営成績、財政状態、投資計画等を総合的に勘案したうえで、連結配当性向30％以上を目標、安定的な配当を継続する観点から、株主資本配当率（DOE)2.5%を目安とする株主還元目標を公表いたしました。中期経営計画「KMP Action1（2025～2027年）」においては、配当性向30％以上、DOE3.0％以上を目指します。
当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨（取締役会の決議により、毎年６月30日を基準として中間配当金として剰余金の配当を実施する旨）を定款に定めており、2024年度より中間配当を実施しました。尚、期末配当金として剰余金の配当を実施する際の決定機関は株主総会であります。
当期につきましては、当社の経営成績、財政状態等を総合的に勘案した結果、当期の1株当たり普通配当を前期に比べて６円増配し、１株当たり61円（うち中間配当金28円）としました。
当社としては、今後も経営成績向上を通じ利益配当の一層の充実に努めてまいります。内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えとして投入していくこととしております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 21 | 35.9 |
| 2021 | 25 | 48.8 |
| 2022 | 30 | 45.3 |
| 2023 | 45 | 34.9 |
| 2024 | 55 | 36.8 |
| 2025 | 61 | 52.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 栗山 博司 | 7.39 |
| 2 | ＮＯＫ株式会社 | 5.43 |
| 3 | クリヤマホールディングス従業員持株会 | 4.35 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 3.08 |
| 5 | クリエイト合同会社 | 2.97 |
| 6 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.43 |
| 7 | クリヤマホールディングス取引先持株会 | 2.30 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行(信託E口) | 2.22 |
| 9 | 株式会社オーハシテクニカ | 1.98 |
| 10 | タイガースポリマー株式会社 | 1.91 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.11%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 332 | 359 | 400 | 456 | 448 | 489 | 520 | 551 | 500 | 595 | 715 | 717 | 779 | 887 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 30 | 20 | 20 | 21 | 31 | 29 | 43 | 46 | 40 | 45 | 41 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.5 | 4.4 | 4.1 | 4.1 | 5.7 | 5.8 | 7.2 | 6.4 | 5.5 | 5.8 | 4.6 |
| 当期利益億円 | 13 | 16 | 18 | 25 | 16 | 25 | 17 | 20 | 14 | 38 | 36 | 38 | 35 | 39 |
| EPS円 | 119.9 | 145.5 | 163.4 | 228.1 | 145.9 | 126.9 | 89.2 | 104.2 | 74.1 | 195.3 | 186.2 | 193.6 | 180.8 | 200.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XTG9）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。