2012・2013・2014・2015・2016・2019年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、Human work forceを提供する人材サービス事業及びDigital labor forceを提供するDX事業を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は549億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1304番目、サービス業542社のうち82番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.0%です。平均年間給与は531.3万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち370番目。平均年齢は30.5歳、平均勤続年数は5.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ディップと同業2社を、ダッシュボードで並べるＡＮＹＣＯＬＯＲ・エランと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＡＮＹＣＯＬＯＲ・エランと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社は、Human work forceを提供する人材サービス事業及びDigital labor forceを提供するDX事業を主たる事業としております。
(人材サービス事業)
人材サービス事業においては、インターネット求人情報サイト等の提供を通じ、顧客企業の人材採用とその活用を支援するとともに、一人ひとりがいきいきと働くことができる環境構築への貢献を目指しております。
人材サービス事業における主な提供サービスは以下のとおりです。
主なサービス名 ／ サービス内容
バイトル ／ アルバイト・パート求人情報サイト
スポットバイトル ／ スポットのバイトサービス
バイトルNEXT ／ 正社員・契約社員を目指す方のための求人情報サイト
はたらこねっと ／ 総合求人情報サイト
バイトルPRO ／ 専門職の総合求人情報サイト
ナースではたらこ ／ 看護師人材紹介サービス
介護ではたらこ ／ 介護職人材紹介サービス
(DX事業)
DX事業においては、2019年９月より、中堅・中小企業に特化した商品設計で商材の機能を絞り、導入かつ継続利用しやすくパッケージ化したDXサービスの提供を通じ、中堅・中小企業のDX化を支援しています。
DX事業における主な提供サービスは以下のとおりです。
主なサービス名 ／ サービス内容
採用ページコボット ／ 職場紹介動画等、バイトル独自機能を搭載した採用サイト作成サービス
面接コボット ／ 応募者との採用面接スケジュールの自動調整サービス
人事労務コボット ／ アルバイト・パート入社・労務管理サービス
HRコボット ／ 派遣会社向け営業支援サービス
常連コボット for LINE ／ 飲食・小売事業者向け販促支援サービス
集客コボット for MEO ／ 地図検索上位表示し、集客を支援するMEO（マップエンジン最適化）対策サービス
集客コボット for SNSBooster ／ SNSアカウントから予約可能。予約台帳機能により飲食店の顧客管理を支援
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y510）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 482億円・利益 152億円・従業員 1,786人
売上 66億円・利益 37億円・従業員 161人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要な課題のひとつとして位置づけております。配当は、将来における企業成長のための投資及び経営環境の変化に対応するために必要な内部留保を行いつつ、中間・期末の年２回に分けて実施しております。また、配当額の検討にあたっては、原則、前期配当額を下限とし、配当性向50％を目安としております。
上記の利益還元方針に基づき、中間配当につきましては、１株当たり47円の普通配当を行いました。また、期末配当につきましては、１株当たり48円の普通配当を行います。これにより、年間配当金は、１株当たり95円となりました。
なお、当社では、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 56 | 494.7 |
| 2021 | 61 | 93.9 |
| 2022 | 72 | 55.3 |
| 2023 | 88 | 52.3 |
| 2024 | 95 | 56.4 |
| 2025 | 95 | 85.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
(1) 対象株主 毎年２月末日、８月末日現在の株主名簿に記載または記録された、当社株式１単元(100株)以上保有されている株主様といたします。
(2) 優待内容 当社株式100株以上500株未満保有されている株主様にはＱＵＯ(クオ)カード(500円相当)を贈呈いたします。
当社株式500株以上保有されている株主様にはＱＵＯ(クオ)カード(1,000円相当)を贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | オーセンティシティ株式会社 | 37.44 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.17 |
| 3 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５３０１ | 5.46 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（株式付与ＥＳＯＰ信託口・７５５２５口） | 3.48 |
| 5 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５０２５ | 2.04 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.91 |
| 7 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４４ | 1.03 |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５０４４ | 1.01 |
| 9 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ／２Ｓ／ＪＡＳＤＥＣ／ＦＩＭ／ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ ＦＵＮＤＳ／ＵＣＩＴＳ ＡＳＳＥＴＳ | 0.99 |
| 10 | ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ | 0.67 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は62.20%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 91 | 131 | 195 | 268 | 332 | 381 | 422 | 464 | 325 | 395 | 494 | 538 | 564 | 549 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 72 | 91 | 108 | 127 | 144 | 73 | 56 | 115 | 128 | 134 | 91 |
| 営業利益率% | — | — | — | 26.7 | 27.5 | 28.4 | 30.2 | 30.9 | 22.5 | 14.2 | 23.4 | 23.7 | 23.8 | 16.6 |
| 当期利益億円 | 1 | 9 | 29 | 47 | 62 | 75 | 89 | 100 | 6 | 35 | 79 | 91 | 90 | 60 |
| EPS円 | 1.1 | 17.0 | 51.6 | 84.4 | 111.2 | 135.4 | 160.9 | 183.8 | 11.1 | 62.8 | 142.0 | 163.4 | 168.4 | 113.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y510）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。