2012〜2013年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は233億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1983番目、サービス業542社のうち178番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+26.3%です。平均年間給与は690.9万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち137番目。平均年齢は34.8歳、平均勤続年数は7.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
博展と同業2社を、ダッシュボードで並べるナレルグループ・シグマクシス・ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ナレルグループ・シグマクシス・ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
(1)事業の内容
当社グループは、当社ならびに連結子会社であるデジタルエクスペリエンス株式会社、株式会社ニチナンおよび株式会社ヒラミヤの４社にて構成されております。
当社グループは、パーパス「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる。」のもと、リアル・デジタルの両方を通じて人の“体験”を統合的にデザインし、企業や社会の課題解決に貢献しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XV33）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 65億円・利益 -6億円・従業員 382人
売上 8億円・利益 0億円・従業員 58人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2020年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を重要な経営課題と認識しており、経営成績および財務状況、中長期的な事業拡大に必要な内部留保など、その見通しに応じた適切な利益還元策を柔軟に検討し、実施することを基本方針としております。
剰余金の配当につきましては、中間配当および期末配当の年２回、配当性向目標30％を基本的な方針としており、剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令の別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができる旨、定款に規定しております。
当事業年度におきましては、年間配当予想を１株当たり24円としておりましたが、収益力の向上に加え、外部環境の影響による需要増および人員不足下での高稼働等により、利益が想定を上回る結果となりました。
これらの状況を踏まえ、次期以降の見通しについても継続性が見込まれる範囲を普通配当26円として設定し、これを上回る当事業年度の上振れ分については、単年度の機動的な株主還元として特別配当４円を実施することといたしました。
これにより、年間配当を合計30円（普通配当26円、特別配当４円）に修正することといたしました。 なお、特別配当は当事業年度の要因を踏まえた単年度の対応であり、次期以降の配当は業績動向、投資計画および財務状況等を総合的に勘案して決定してまいります。次期の配当につきましては、中間配当１株当たり13円、期末配当１株当たり14円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | — | 0.0 |
| 2021 | 10 | 9.9 |
| 2022 | 20 | 31.6 |
| 2023 | 27 | 29.7 |
| 2024 | 19 | 34.2 |
| 2025 | 30 | 29.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
2025年12月期 株主に対する特典
株主の皆様の日頃からのご支援に感謝するとともに、当社株式への投資魅力を高めることにより、より多くの方々に当社株式を中長期的に保有していただくことを目的とし、株主優待を実施いたします。(注)２
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社Ｔ＆Ｐホールディングス | 37.31 |
| 2 | 博展従業員持株会 | 4.86 |
| 3 | 株式会社ティーケーピー | 3.88 |
| 4 | 博展取引先持株会 | 3.66 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 1.99 |
| 6 | 田口 徳久 | 1.95 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.30 |
| 8 | 丹野 典子 | 1.17 |
| 9 | 原田 淳 | 0.94 |
| 10 | 鷲 禎弘 | 0.94 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は58.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 49 | 56 | 63 | 81 | 93 | 118 | 129 | 129 | 73 | 106 | 139 | 131 | 188 | 233 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | -3 | 5 | 5 | 6 | -6 | 5 | 7 | 10 | 14 | 26 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.1 | -2.7 | 3.9 | 4.1 | 5.0 | -8.1 | 5.0 | 5.3 | 7.8 | 7.4 | 11.1 |
| 当期利益億円 | 2 | 2 | 1 | 1 | -4 | 2 | 1 | 4 | -2 | 8 | 6 | 7 | 10 | 19 |
| EPS円 | 64.2 | 47.8 | 7.1 | 13.2 | -48.2 | 30.8 | 9.9 | 51.9 | -12.2 | 48.6 | 36.1 | 44.2 | 64.5 | 122.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XV33）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。