下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社、子会社19社及び関連会社３社により構成されており、パチスロ・パチンコ機等の遊技機及び周辺機器の研究・開発・製造・販売、統合型リゾート(IR)事業、メディアコンテンツ事業等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は1,228億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち859番目、機械207社のうち58番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.2%です。平均年間給与は741.0万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち64番目。平均年齢は45.0歳、平均勤続年数は13.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ユニバーサルエンターテインメントと同業2社を、ダッシュボードで並べる澁谷工業・芝浦機械と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 澁谷工業・芝浦機械と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、子会社19社及び関連会社３社により構成されており、パチスロ・パチンコ機等の遊技機及び周辺機器の研究・開発・製造・販売、統合型リゾート(IR)事業、メディアコンテンツ事業等を行っております。
当社の企業集団が営む事業内容と、当社と各社の当該事業に係る位置づけ並びにセグメントとの関係は、以下のとおりであります。（2025年12月31日現在）
セグメントの名称 ／ 主要な事業内容 ／ 会社名
遊技機事業 ／ パチスロ・パチンコ機及び周辺機器等の研究・開発・製造・販売、部材ユニット調達 ／ 当社
パチスロ・パチンコ機の製造 ／ ㈱メーシー、㈱エレコ、㈱ミズホ、 ㈱アクロス、㈱ユニバーサルブロス
統合型リゾート(IR)事業 ／ ゲーミング、ホテル、飲食、リテイル＆リーシング、エンターテインメント及び不動産開発等の事業 ／ TIGER RESORT, LEISURE AND ENTERTAINMENT, INC.
その他 ／ メディアコンテンツ事業 ／ 当社
※上記のほかに連結子会社が５社、非連結子会社で持分法非適用会社が８社、関連会社で持分法適用会社が２社、関連会社で持分法非適用会社が１社あります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XVDD）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 654億円・利益 -71億円・従業員 5,995人
売上 567億円・利益 107億円・従業員 788人
売上 5億円・利益 6億円・従業員 25人
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は11社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を最重要経営課題の一つとして取り組んでおります。
また、企業価値の継続的向上と持続的な成長を図るため、資本効率の向上と健全な財務体質を確保する資本政策を勘案の上、安定的かつ継続的に業績に見合った成果の配当を行うことを基本方針としております。
内部留保につきましては、健全な財務体質を確保し経営基盤を強化するとともに、有望な事業案件に対しては、必要な資金を機動的に投資するために、適正な水準を維持することを基本方針としております。
自己株式の取得につきましては、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実施等を目的として、適宜検討してまいります。
2025年12月期の配当金につきましては、当期業績は大幅な損失の計上があり、収益回復に向けた財務基盤の安定化が急務であると考え、誠に遺憾ではございますが無配とさせていただきました。
また、2026年12月期の配当金につきましても、無配を見込んでおります。引き続き厳しい経営環境が予想されますが、安定的な配当の実現に向けて業績の一層の向上に努めてまいります。株主及び投資家の皆様には、引き続きご支援とご理解を賜りますようお願い申し上げます。
なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2014 | 45 | 23.5 |
| 2016 | 40 | 17.5 |
| 2018 | 50 | 1.9 |
| 2019 | 50 | — |
| 2023 | 40 | 42.0 |
| 2024 | 30 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「特になし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | OKADA HOLDINGS LIMITED | 70.26 |
| 2 | 横塚 ヒロ子 | 2.63 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002 | 2.30 |
| 4 | ユニバーサル従業員持株会 | 0.97 |
| 5 | 上田八木短資株式会社 | 0.83 |
| 6 | JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO | 0.66 |
| 7 | 株式会社北斗 | 0.60 |
| 8 | 株式会社SBI証券 | 0.54 |
| 9 | 野村證券株式会社 | 0.50 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 | 0.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は79.76%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 992 | 868 | 881 | 917 | 1,112 | 685 | 933 | 1,249 | 909 | 904 | 1,410 | 1,790 | 1,263 | 1,228 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 169 | 286 | -98 | -180 | 4 | 26 | 20 | 121 | 305 | 30 | -32 |
| 営業利益率% | — | — | — | 18.4 | 25.7 | -14.3 | -19.3 | 0.3 | 2.8 | 2.2 | 8.6 | 17.0 | 2.4 | -2.6 |
| 当期利益億円 | 274 | 94 | 102 | 157 | 186 | -134 | 1,612 | -52 | -192 | -191 | 115 | 284 | -156 | -2,314 |
| EPS円 | 372.8 | 128.2 | 138.6 | 213.4 | 252.7 | -170.2 | 2,037.8 | -66.2 | -247.6 | -245.9 | 148.5 | 367.0 | -200.9 | -2,986.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XVDD）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。