北興化学工業

4992 / 日本基準 / 11月期
東証スタンダード化学一次資料ベース
収録 42 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループは、当社、連結子会社5社(北興産業㈱、美瑛白土工業㈱、ホクコーパツクス㈱、村田長㈱、張家港北興化工有限公司)および非連結子会社1社(HOKKO CHEMICAL AMERICA CORPORATION)により構成されており、農薬ならびにファインケミカル製品の製造・販売を主たる事業として行っています。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年2月提出)

同業2社と並べて動かす農薬・肥料の順位を再生

数字で見る北興化学工業

2025年度の売上収益は491億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1396番目、化学197社のうち106番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.4%です。平均年間給与は693.8万円(2025年度・提出会社単体)で、化学197社のうち111番目。平均年齢は44.8歳、平均勤続年数は18.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益491億円全体で上位39%(3,585社中)化学では106番目(197社中)2020→2025年度で年+4.4%(計算値)2025年度
当期利益45億円全体で上位30%(3,684社中)化学では83番目(197社中)2025年度
営業利益率逆算10.0%化学の中央値 7.5%(196社)2025年度
ROE9.0%化学の中央値 7.0%(197社)2025年度
自己資本比率68.2%化学の中央値 63.7%(197社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与693.8万円全体で上位42%(3,658社中)化学では111番目(197社中)2020→2025年度で+5.4%(計算値)2025年度
平均年齢44.8歳化学の中央値 42.1歳(197社)2025年度
平均勤続年数18.5年化学の中央値 16.0年(197社)2025年度
従業員数(連結)742人化学の中央値 1,169人(197社)2020→2025年度で−2.8%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

北興化学工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるタイガースポリマー・日本カーバイド工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 農薬・肥料業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ タイガースポリマー・日本カーバイド工業と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

北興化学工業の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、当社、連結子会社5社(北興産業㈱、美瑛白土工業㈱、ホクコーパツクス㈱、村田長㈱、張家港北興化工有限公司)および非連結子会社1社(HOKKO CHEMICAL AMERICA CORPORATION)により構成されており、農薬ならびにファインケミカル製品の製造・販売を主たる事業として行っています。

当社グループの事業における位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりです。

(1)農薬事業

農薬につきましては、当社が製造していますが、当社で使用する農薬原料の一部は、連結子会社美瑛白土工業㈱が製造しています。

製品の販売につきましては、当社が主として行っていますが、一部の農薬は、連結子会社北興産業㈱が販売しており、連結子会社美瑛白土工業㈱は、バルーンおよび銅基剤等を販売しています。

非連結子会社 HOKKO CHEMICAL AMERICA CORPORATION(米国ノースカロライナ州)は、北中南米における農薬市場の調査および当社が販売する農薬製品の普及活動を行っています。

(2)ファインケミカル事業

電子材料原料等のファインケミカル製品につきましては、当社が主として製造していますが、製造の一部は、連結子会社張家港北興化工有限公司(中国江蘇省)が行っています。

製品の販売につきましては、当社が主として行っていますが、連結子会社北興産業㈱が一部を国内で販売しており、また、連結子会社張家港北興化工有限公司が一部を中国国内等に販売しています。

(3)繊維資材事業

繊維資材につきましては、村田長㈱が販売しています。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年2月提出・S100XMF0)。事業系統図は省いています。

03

北興化学工業のグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

農薬事業

売上 294億円・利益 8億円・従業員 386人

ファインケミカル事業

売上 178億円・利益 40億円・従業員 312人

  • 張家港北興化工有限公司100.0%
  • 北興産業㈱100.0%

繊維資材事業

売上 19億円・利益 1億円・従業員 14人

  • 村田長㈱100.0%

その他

売上 0億円・利益 0億円・従業員 3人

そのほかの主な子会社

  • 美瑛白土工業㈱100.0%銅基剤およびバルーン(白土発泡球体)等の製造・販売
  • ホクコーパツクス㈱100.0%石油製品等の販売

連結子会社 5社(有報に社名が載る主な会社は5社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「長期経営計画(2021~2029年度)の連結業績目標・2029年度売上高修正前520億円⇒修正後550億円・2029年度経常利益修正前60億円⇒修正後68億円+α第2次3ヵ年経営計画(2024~2026年度)の連結業績目標・2026年度売上高修正前488億円⇒修正後520億円・2026年度経常利益修正前55億円⇒修正後61億円『第2次3ヵ…」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

北興化学工業の配当政策

当社は、株主の皆様への安定的な利益配分の継続を基本方針とし、内部留保の蓄積や成長投資とのバランスを図りつつ、利益の動向に応じた株主還元の実施を目指し、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を実施しております。

なお、第2次3ヵ年経営計画(2024-2026)において、「累進配当方針」を導入し、利益の成長に応じた増配を目指しております。

これらの剰余金の配当決定機関は、定款の定めにより、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。

当社の配当金につきましては、上記の方針に基づき中間配当として1株につき20円、期末配当金として1株につき26円(うち記念配当6円)、当期の年間配当額は1株につき46円とさせていただきました。

内部留保資金につきましては、研究開発や設備投資などの資金需要に充当するとともに、財務体質強化のために役立ててまいります。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年2月提出)

1株配当と配当性向

北興化学工業の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201823.8
20211921.0
20222119.5
20232419.8
20243221.9
20254627.1

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

北興化学工業の株主優待

2026年2月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

北興化学工業の大株主(上位10名)

2025年11月末
北興化学工業の大株主
順位株主持株比率(%)
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)9.88
2野村殖産株式会社8.16
3住友化学株式会社7.63
4MSIP CLIENT SECURITIES6.82
5株式会社りそな銀行5.10
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.66
7北興化学工業従業員持株会3.55
8野村ホールディングス株式会社3.24
9全国農業協同組合連合会3.11
10農林中央金庫2.79

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は53.94%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円399388424423401398410420396403449452462491
営業利益億円———2525233129232947444549
営業利益率%———5.96.15.77.76.95.87.110.59.89.810.0
当期利益億円15101920202928242942374045
EPS円5.117.736.268.971.372.5108.7104.188.6108.1155.6137.5148.2169.9

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高66.2百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益6.6百万円2025年度・逆算
平均年齢44.8歳2025年度
平均勤続年数18.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

北興化学工業の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率3.9%2025年度業種の中央値 6.2%(化学165社)2024:3.9 2025:3.9
男性の育児休業取得率63.6%2025年度業種の中央値 86.7%(化学153社)2024:33.3 2025:63.6
男女の賃金の差異65.1%2025年度業種の中央値 73.5%(化学165社)2024:65.7 2025:65.1
女性役員比率記載なし有報のXBRLに記載が無い役員12名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 佐野 健一
本店の所在地
東京都中央区日本橋本町一丁目5番4号
決算期
11月
市場・業種
東証スタンダード / 化学
役員
12名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年2月提出)。

北興化学工業の沿革

  1. 当社は、1950年2月27日野村鉱業株式会社製薬部より分離独立し、北興化学株式会社の商号をもって資本金500万円、農薬の製造販売を目的として設立されました。
  2. 当社は、設立当初より「種子から収穫まで護るホクコー農薬」をモットーに、安全で優れた製品を提供する農薬事業を営んでおります。また、有機触媒、電子材料原料、医農薬中間体などを提供するファインケミカル事業を経営のもう一方の柱として積極的に推進し、この分野でも国内外で高い評価を受けております。
  3. 事業内容の主な変遷は次のとおりであります。
  4. 1950年2月北興化学株式会社を設立。本社を東京都千代田区に設置。 北海道常呂郡留辺蘂町に留辺蘂工場を設置し、農薬の生産・販売を開始。
  5. 1950年12月本社を北海道札幌市(現 札幌市中央区)に移転。
  6. 1953年11月商号を北興化学工業株式会社(現商号)に変更。
  7. 1953年12月本社を東京都千代田区に移転、岡山県児島郡胸上村(現 玉野市胸上)に岡山工場を設置。
  8. 1954年11月神奈川県鎌倉市に中央研究所を設置。
  9. 1961年3月新潟県新発田市に新潟工場を設置。
  10. 1961年10月東京証券取引所市場第二部上場。
  11. 1963年4月ホクコーバーダル株式会社を設立。
  12. 1964年11月岡山工場に有機リン合成工場(現 合成第3工場)を建設。
  13. 1964年12月秋田市に秋田工場を設置。(1972年操業休止)
  14. 1966年11月中央研究所(現 開発研究所)を神奈川県鎌倉市から同県厚木市に移転。
沿革の続き(あと44件・2022年まで)
  1. 1967年11月ホクコーバーダル株式会社を双商株式会社に改組。
  2. 1967年12月美瑛白土工業株式会社(現 連結子会社)を設立。
  3. 1968年6月富山県中新川郡立山町に富山工場を設置。(1972年操業休止)
  4. 1968年10月ブラジル北興化学農畜産有限会社を設立。(1976年経営権を譲渡)
  5. 1969年1月本社を東京都中央区に移転。
  6. 1970年1月北海道滝川市に北海道工場を設置、常呂郡留辺蘂町から移転。
  7. 1970年2月岡山工場に塩化ビニール安定剤原料合成工場(現 合成第2工場)を建設。
  8. 1972年1月ファインケミカル部を設置。(現ファインケミカル事業グループ)
  9. 1976年12月双商株式会社の商号を北興産業株式会社(現 連結子会社)と改称。
  10. 1977年3月岡山工場に医薬品製造工場(現 合成第4工場)を建設。
  11. 1982年3月静岡県榛原郡相良町(現 牧之原市白井)に静岡試験農場を開設。
  12. 1982年7月岡山工場に多目的合成工場(現 合成第5工場)を建設。
  13. 1985年9月北海道夕張郡長沼町に北海道試験農場を開設。
  14. 1985年11月富山工場敷地内に富山試験農場を開設。(2007年閉鎖)
  15. 1987年5月東京証券取引所市場第一部上場。
  16. 1987年12月岡山工場に多目的合成工場(現 合成第6工場)を建設。
  17. 1989年7月開発研究所敷地内に化成品研究所を設置。
  18. 1991年8月ホクコーパツクス株式会社(現 連結子会社)を設立。
  19. 1991年11月岡山工場に多目的合成工場(現 合成第7工場)を建設。
  20. 1995年1月新潟工場に除草剤専用の液剤第2工場を建設。
  21. 1995年12月ISO 9002を全工場(北海道、新潟、岡山)で取得完了。
  22. 1999年3月ISO 14001を新潟工場で取得。
  23. 2000年1月ISO 14001を北海道・岡山工場で取得し、全工場で取得完了。
  24. 2001年1月岡山工場のISO 9002をISO 9001へ移行
  25. 2002年1月新潟工場のISO 9002をISO 9001へ移行
  26. 2002年8月中国江蘇省に張家港北興化工有限公司(現 連結子会社)を設立。
  27. 2003年2月北海道工場のISO 9002をISO 9001へ移行
  28. 2004年10月張家港北興化工有限公司に合成工場(現第1工場)を建設。
  29. 2006年4月OHSAS 18001を全工場(北海道、新潟、岡山)で取得完了。
  30. 2007年12月ISO 9001およびISO 14001を張家港北興化工有限公司で取得。
  31. 2009年10月張家港北興化工有限公司に新工場(第2工場)を建設。
  32. 2009年12月岡山工場にクリーンルームを備えた多目的合成工場(合成第8工場)を建設。
  33. 2012年7月開発研究所に中間実験棟を建設。
  34. 2015年1月本社事務所を東京都中央区日本橋本町に移転。(8月に本店移転登記を実施)
  35. 2016年5月米国ノースカロライナ州にHOKKO CHEMICAL AMERICA CORPORATION(現 非連結子会社)を設立。(2017年3月に活動を開始)
  36. 2016年11月新潟県北蒲原郡聖籠町に新潟工場第二工場を建設。
  37. 2019年1月ベトナムに試験農場を開設。
  38. 2019年3月村田長株式会社の全株式を取得し、子会社化。
  39. 2019年11月岡山工場に多目的合成工場(合成第9工場)を建設。
  40. 2020年4月岡山工場のOHSAS 18001をISO 45001へ移行。
  41. 2020年9月北海道工場のOHSAS 18001をISO 45001へ移行。
  42. 2021年2月新潟工場のOHSAS 18001をISO 45001へ移行。
  43. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からスタンダード市場へ移行。
  44. 2022年10月北海道工場に除草粒剤工場を建設。

有価証券報告書【沿革】より(2026年2月提出・S100XMF0)。会社が書いたとおりに載せています。

化学で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。

化学の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S1009S5F、S100CGV7、S100FA5R、S100HST3、S100KUVU、S100NKU5、S100QA1J、S100SXZJ、S100VAKZ、S100XMF0一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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