下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は499億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1384番目、化学197社のうち104番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.5%です。平均年間給与は779.7万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち60番目。平均年齢は44.7歳、平均勤続年数は21.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東京インキと同業2社を、ダッシュボードで並べるニチバン・タイガースポリマーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ニチバン・タイガースポリマーと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社（東京インキ株式会社）と子会社９社（連結子会社９社 2026年３月31日時点）により構成されております。非連結子会社であった東京ポリマー㈱は2025年９月30日付で解散し、同年12月12日付で清算結了したため、除外しております。
当社グループが営んでいる主な事業内容および当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の４事業は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
インキ事業
印刷インキは、当社が製造販売、印刷用材料は当社が仕入販売しております。当社と林インキ製造㈱、荒川塗料工業㈱、東京油墨（上海）有限公司との間では製品、商品の取引が行われております。荒川塗料工業㈱は、紙加工用塗料、建築用塗料等を製造・販売しております。
化成品事業
化成品は、当社および東京インキ（タイ）㈱が製造販売しております。英泉ケミカル㈱（2026年４月１日付で東京ポリマー㈱を存続会社とする吸収合併により消滅）、東京ポリマー㈱（2026年１月１日付でハヤシ化成工業㈱から商号変更）は当社製品の製造受託を行っております。当社とトーイン加工㈱、東洋整機樹脂加工㈱、東京インキ（タイ）㈱、東京油墨貿易（上海）有限公司との間では、製品の取引が行われております。
加工品事業
加工品は、当社が製造販売、仕入販売しております。当社とトーイン加工㈱、東洋整機樹脂加工㈱、東京油墨貿易（上海）有限公司との間では、製品、商品の取引が行われております。
不動産賃貸事業
不動産は、当社が直接賃貸しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDYR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 239億円・利益 8億円・従業員 306人
売上 184億円・利益 10億円・従業員 170人
売上 76億円・利益 5億円・従業員 118人
売上 1億円・利益 1億円・従業員 1人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「［中期経営計画「TOKYOink2027」および長期ビジョン「TOKYOinkVision2030」経営目標］経営目標単位2027年度目標2030年度目標売上高百万円48,00050,000営業利益百万円2,0002,800当期純利益百万円1,5002,000自己資本利益率（ROE）％5.58.0総資産百万円50,00050,000自己資…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主価値を中長期的に高めるために、持続的な成長が必要と考え、「資本効率の向上」、「強固な財務基盤の確保」、「株主還元」の３つのバランスを取ることを資本政策の基本としており、安定的かつ継続的な配当実施を基本方針としております。この基本方針を前提とし、配当性向40％以上またはDOE1.0％以上とする配当方針を策定しております。
剰余金の配当につきましては、中間および期末の年間２回の剰余金の配当を実施することとしております。また、当社は、定款に取締役会決議による剰余金の配当等を可能とする規定を設けておりますが、期末配当につきましては、従前どおり定時株主総会の決議によることといたしております。
内部留保資金につきましては、当社が資本政策・財務戦略として掲げる「株主資本の活用を最大化」の方針に基づき、資産効率の向上を図りつつ、成長投資および株主還元への適切な配分を通じて企業価値の向上に活用してまいります。
当事業年度の配当金につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会にて、１株当たり37円の普通配当を決議する予定であります。従いまして、中間配当金130円を加えた当期の年間配当金は、１株当たり167円を予定しております。なお、2026年１月１日付で普通株式１株につき５株の割合で株式分割を行っております。当該株式分割を考慮しない場合の１株当たりの期末配当は185円となり、１株当たりの年間配当は315円となります。当該株式分割後の基準では、中間配当は１株当たり26円、期末配当は１株当たり37円、年間配当金は１株当たり63円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 80 | 51.6 |
| 2021 | 80 | 30.7 |
| 2022 | 160 | 19.8 |
| 2023 | 100 | 34.2 |
| 2024 | 190 | 34.5 |
| 2025 | 167 | 48.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式１単元（100株）以上を保有する株主様を対象として、1,000円相当の優待品を贈呈いたします。また、300株以上かつ３年以上（３年前から当年までのすべての基準日において、株主番号が継続して同一の株主様）保有の場合、さらに1,000円相当の優待品を贈呈いたします。
優待品の内容につきましては、候補となる以下の品目３点よりご希望の１点をご選択いただきます。
①電子マネー ②オリジナルクオカード ③社会貢献活動等への寄付
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 東京インキ取引先持株会 | 8.95 |
| 2 | 共同印刷株式会社 | 8.43 |
| 3 | 東京インキ従業員持株会 | 5.39 |
| 4 | 有限会社久栄 | 4.40 |
| 5 | 大橋淳男 | 2.13 |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.83 |
| 7 | 共立印刷株式会社 | 1.69 |
| 8 | 大橋美智子 | 1.60 |
| 9 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.53 |
| 10 | artience株式会社 | 1.39 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.36%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 474 | 478 | 470 | 462 | 439 | 449 | 446 | 426 | 382 | 414 | 434 | 439 | 468 | 499 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 12 | 15 | 12 | 6 | 3 | 7 | -0 | 8 | 13 | 22 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.3 | 2.7 | 3.3 | 2.8 | 1.4 | 0.7 | 1.6 | -0.0 | 1.7 | 2.8 | 4.4 |
| 当期利益億円 | 4 | 5 | 2 | 3 | 11 | 13 | 10 | 7 | 6 | 7 | 16 | 9 | 12 | 19 |
| EPS円 | 13.1 | 19.5 | 8.2 | 11.9 | 394.0 | 474.0 | 380.4 | 244.0 | 228.9 | 55.4 | 125.5 | 67.2 | 89.0 | 147.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDYR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。