下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社９社及び関連会社３社により構成され、コラーゲン事業をグローバルに営んでおり、当社及び関係会社が製造・販売を分担し、相互に協力して事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は380億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1599番目、化学197社のうち123番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.5%です。平均年間給与は776.7万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち62番目。平均年齢は42.7歳、平均勤続年数は14.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
新田ゼラチンと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本化学工業・伊勢化学工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本化学工業・伊勢化学工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社９社及び関連会社３社により構成され、コラーゲン事業をグローバルに営んでおり、当社及び関係会社が製造・販売を分担し、相互に協力して事業活動を展開しています。
当社グループの事業内容及び主要な関係会社のグループ内における位置付けは次のとおりです。
コラーゲン事業
製品区分 ／ 製品群 ／ 当社及び主要な関係会社
ゼラチン ／ 食品用・カプセル用・写真用ゼラチン 副産物（リン酸カルシウムほか）など ／ 新田ゼラチン㈱ 彦根ゼラチン㈱ ニッタゼラチンエヌエーInc. ヴァイスゼラチン,LLC ニッタゼラチンカナダInc. ニッタゼラチンインディアLtd. バムニプロテインズLtd. 上海新田明膠有限公司 広東明洋明膠有限責任公司 ニッタゼラチンベトナムCo.,Ltd.
コラーゲンペプチド ／ 健康食品用・美容用コラーゲンペプチド など ／ 新田ゼラチン㈱ ニッタゼラチンエヌエーInc. ヴァイスゼラチン,LLC ニッタゼラチンインディアLtd. 上海新田明膠有限公司 広東百維生物科技有限公司 ニッタゼラチンベトナムCo.,Ltd.
食品材料 ／ 食肉加工食品用安定剤 デザート用ゲル化剤など ／ 新田ゼラチン㈱ ニッタゼラチンエヌエーInc. 上海新田明膠有限公司 ニッタゼラチンベトナムCo.,Ltd.
バイオメディカル ／ 医療用コラーゲン・ゼラチンなど ／ 新田ゼラチン㈱ ニッタゼラチンエヌエーInc. 上海新田明膠有限公司
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHPC）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ニッタゼラチンインディアLtd.議決権 43.0%
ニッタゼラチンエヌエーInc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 279億円・利益 15億円
売上 99億円・利益 10億円
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2017年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「長期経営構想並びに中期経営計画の主要経営目標は以下のとおりで、2033年３月期のグループ全体の連結業績は現在の約２倍となる売上高800億円、営業利益100億円の達成を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的視野に基づく事業展開を考慮し、内部留保の充実により企業体質の強化を図りつつ、株主資本配当率（Dividend on equity ratio）1.5％以上の配当に努めることを株主還元の基本方針としております。
また、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会を決定機関とし、毎事業年度において２回の配当を行うことを基本方針としております。
当事業年度の配当につきましては、2025年12月５日に１株当たり12円の中間配当を実施し、2026年６月29日開催予定の定時株主総会で、１株当たり18円の期末配当を決議する予定であります。
内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、市場ニーズに応える技術・製品開発体制を強化し、さらには、グローバル展開を図るために有効投資してまいりたいと考えております。
また、自己株式の取得につきましては、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行並びに株主還元を行うべく、適宜検討してまいります。2025年３月期を初年度とする中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）では、その最終年度において、株主資本配当率を2.0％以上に引き上げることを目指しておりましたが、当事業年度において既に超過しており、2027年３月期においては3.0％まで引き上げることを目指しております。今後は2033年３月期に4.0％とすることを目指してまいります。
なお、当社は、感染症の流行や経営環境の変化等が生じた場合においても、剰余金の配当等を機動的に実施することができるようにするため、会社法第459条第１項の規定に基づき、剰余金の配当等を取締役会決議でも行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 12 | 57.3 |
| 2021 | 14 | 55.9 |
| 2022 | 16 | 38.1 |
| 2023 | 16 | — |
| 2024 | 25 | 17.7 |
| 2025 | 30 | 23.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日の株主名簿に記載された100株以上保有の株主に対して、当社の消費者向け商品を以下のとおり贈呈。
１．100株以上500株未満の株式を保有する株主
(1) 継続保有期間３年未満
当社商品（健康食品）3,000円相当
(2) 継続保有期間３年以上
当社商品（健康食品）3,500円相当
２．500株以上の株式を保有する株主
(1) 継続保有期間３年未満
当社商品（健康食品）6,500円相当
(2) 継続保有期間３年以上
当社商品（健康食品）7,000円相当
※継続保有期間３年以上とは、当事業年度末日を基準として遡り、毎年３月31日、６月30日、９月30日、12月31日の当社の株主名簿に同一株主番号で連続して13回以上記載又は記録され、かつ1単元（100株）以上毎回保有することといたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | アイビーピー㈱ | 19.22 |
| 2 | ニッタ㈱ | 4.61 |
| 3 | 新田ゼラチン取引先持株会 | 2.86 |
| 4 | ㈱三井住友銀行 | 2.55 |
| 5 | ㈱三菱ＵＦＪ銀行 | 2.52 |
| 6 | 新田 浩士 | 2.22 |
| 7 | 新田ゼラチン従業員持株会 | 2.18 |
| 8 | 石塚産業㈱ | 2.15 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.85 |
| 10 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 1.45 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.61%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 288 | 328 | 319 | 369 | 366 | 378 | 365 | 345 | 305 | 318 | 392 | 404 | 387 | 380 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 13 | 16 | 11 | 9 | 17 | 14 | 16 | 23 | 18 | 39 | 47 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.5 | 4.4 | 2.9 | 2.5 | 4.9 | 4.4 | 4.9 | 5.8 | 4.5 | 10.1 | 12.3 |
| 当期利益億円 | 15 | 7 | 6 | 5 | 7 | -6 | 10 | -7 | 7 | 7 | 16 | -19 | 32 | 33 |
| EPS円 | 96.7 | 37.9 | 33.2 | 26.0 | 37.7 | -32.6 | 53.9 | -37.8 | 41.0 | 40.2 | 86.0 | -102.0 | 173.9 | 180.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHPC）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。