2014〜2023年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社（株式会社山大）及び連結子会社１社により構成されており、住宅資材・建設資材の卸・小売事業、住宅建築・大型木造建築事業及び木材加工事業を主な事業としており、その他の事業では不動産の賃貸・仲介等各事業に関連するサービスを幅広く展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は41億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3122番目、undefined12社のうち11番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−0.3%です。平均年間給与は375.0万円（2025年度・提出会社単体）で、undefined12社のうち12番目。平均年齢は42.9歳、平均勤続年数は13.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
山大を、ダッシュボードで見る売上・営業利益・平均年間給与などの推移を、ほかの会社と重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社（株式会社山大）及び連結子会社１社により構成されており、住宅資材・建設資材の卸・小売事業、住宅建築・大型木造建築事業及び木材加工事業を主な事業としており、その他の事業では不動産の賃貸・仲介等各事業に関連するサービスを幅広く展開しております。
当社グループの事業内容と報告セグメントとの区分は同一であります。
報告セグメントの区分 ／ 事業内容 ／ 主要な会社
住宅資材事業 ／ 住宅資材・建設資材の販売 ／ 木材・建材・住宅設備機器・合板等の卸・小売販売 ／ 当社 ビィ・エル・シー㈱
木材の加工 ／ 木材のコンピュータカット（大型物件等）加工・防腐加工・人工乾燥加工・製材・室内ドア製造等 ／ 当社 ビィ・エル・シー㈱
自山林の植林及び育成 ／ 主にスギ、ヒノキ等の植林、育成 ／ 当社
建設事業 ／ 住宅建築・大型木造建築及び分譲住宅、不動産の販売・仲介 ／ 大型木造建築・木造注文住宅・建築物の設計・施工・監理及び分譲住宅、不動産の売買・仲介等 ／ 当社
賃貸事業 ／ 不動産の賃貸等 ／ 不動産の賃貸等 ／ 当社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YMIT）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 29億円・利益 -1億円・従業員 78人
売上 11億円・利益 -0億円・従業員 14人
売上 1億円・利益 0億円・従業員 1人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループは、経営基盤強化のため、経営の最重点目標を収益の向上とし、経営指標として経常利益率10％以上を経営指標に掲げて、財務体質の充実、改善を図り、会社を発展させてまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、安定的な経営基盤の確保と株主資本利益率の向上に努めるとともに、内部留保の確保に留意しつつ、配当につきましては業績に応じて成果配分することを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当期におきましては、業績の状況等を総合的に勘案した結果、無配とさせていただきました。
また、当期の内部留保資金につきましては、主要製品の需要増に対応した安定供給体制確保のための資金需要増及び市場ニーズに応える製品開発・技術開発等に充当することにより、今後の事業拡大に努め、株主への充実した配当に寄与するものと考えております。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 25 | -20.5 |
| 2020 | 25 | -13.7 |
| 2021 | 30 | 11.3 |
| 2022 | 30 | 32.4 |
| 2023 | 25 | -18.2 |
| 2024 | 20 | -1.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社エステートヤマダイン | 26.75 |
| 2 | 株式会社山友殖林 | 3.67 |
| 3 | 髙橋 恒 | 3.66 |
| 4 | 髙橋 武一 | 3.19 |
| 5 | 株式会社七十七銀行 | 2.70 |
| 6 | 髙橋 嘉之 | 2.38 |
| 7 | 髙橋 茂之 | 2.34 |
| 8 | 山田 善彦 | 2.25 |
| 9 | 高橋 敦 | 1.93 |
| 10 | 須山木材株式会社 | 1.80 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は50.68%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 61 | 59 | 58 | 55 | 54 | 60 | 45 | 50 | 42 | 48 | 51 | 45 | 41 | 41 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 4 | 2 | -0 | -1 | -1 | 3 | 2 | -1 | -4 | -3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.0 | 6.8 | 3.2 | -0.1 | -2.8 | -2.1 | 5.9 | 3.1 | -3.3 | -9.1 | -7.0 |
| 当期利益億円 | 7 | 4 | 3 | 4 | 3 | 2 | 0 | -1 | -2 | 3 | 1 | -2 | -14 | -3 |
| EPS円 | 117.4 | 73.2 | 60.9 | 70.2 | 263.0 | 199.0 | 35.6 | -122.2 | -182.2 | 266.8 | 92.7 | -137.1 | -1,293.6 | -252.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YMIT）。会社が書いたとおりに載せています。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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