銀行業は損益計算書の様式が違うため、売上高と営業利益がありません。経常収益と経常利益で見ます。借入金は調達手段なので、有利子負債とそこから計算する指標も出していません。
上の「会社B」に社名か銘柄コードを入れると、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
開示資料に書かれている事実だけを並べています。評価・予想・推奨は含みません。
直近決算の趨勢
未収録決算説明資料をまだ読み込んでいません。読み込み次第、会社が資料に書いた事実を数行で置きます。
最新期の決算短信・決算説明資料より
中期経営計画
一次資料ベース有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】に次の記載がある。「その結果、業績は堅調に推移し、金利上昇等の環境変化や株式市場の追い風も相まって、PBRや時価総額、純利益等の経営指標は、2030年のありたい姿（※１）として掲げる目標水準に概ね到達いたしました。（2025年度経営計画の２つのテーマ）１．プライベートアセット戦略等の成長領域への注力２．ステークホルダーとの長期信任関係の構築（※１）2030年のありたい姿：（定量）ROE：中長期10％以上、純利益：3,000億円以上、AUF：800兆円、PBR：早期に１倍以上（時価総額３兆円 … 2026年度から開始する中期経営計画は、このありたい姿の実現を見据えた成長を加速させる３年間と位置付け、以下の３つの重点テーマに挑戦してまいります。（中期経営計画における重点テーマ）１．成長戦略～資産運用ビジネスを軸とした信託グループらしいビジネスモデル～２．資本戦略３．経営基盤高度化（※６）GX（GreenTransformation）：カーボンニュートラルを目指した社会や経済システムの変革（※７）2035年のありたい姿（定量）：業務純益：１兆円、ROTCE：16％（R」
中期経営計画・決算説明資料より
指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 43 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
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| 指標 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 経常収益億円 | 12,613 | 13,509 | 14,679 | 15,354 | 13,804 | 14,011 | 18,191 | 24,753 | 29,224 | 29,835 |
| 経常利益億円 | 1,964 | 2,327 | 2,564 | 2,577 | 1,832 | 2,297 | 2,858 | 1,013 | 3,677 | 4,015 |
| 経常利益率% | 15.6 | 17.2 | 17.5 | 16.8 | 13.3 | 16.4 | 15.7 | 4.1 | 12.6 | 13.5 |
| 当期利益億円 | 1,214 | 1,540 | 1,739 | 1,630 | 1,422 | 1,691 | 1,910 | 792 | 2,576 | 3,176 |
| EPS円 | 317.2 | 403.9 | 458.9 | 434.3 | 379.6 | 451.4 | 258.6 | 109.2 | 359.6 | 451.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
10期分は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分がまとめて取れます。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、2期分の有報で10期、3期分で15期そろう計算です。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。