銀行業は損益計算書の様式が違うため、売上高と営業利益がありません。経常収益と経常利益で見ます。借入金は調達手段なので、有利子負債とそこから計算する指標も出していません。
上の「会社B」に社名か銘柄コードを入れると、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
開示資料に書かれている事実だけを並べています。評価・予想・推奨は含みません。
直近決算の趨勢
未収録決算説明資料をまだ読み込んでいません。読み込み次第、会社が資料に書いた事実を数行で置きます。
最新期の決算短信・決算説明資料より
中期経営計画
一次資料ベース有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】に次の記載がある。「①中期経営計画の概要■位置づけ未来への飛躍につなげる３年間■基本テーマ・重点戦略②目標指標の進捗（注）１金利シナリオは日本銀行の政策金利が2026年４月以降0.75％で維持される想定。２ROE（東証基準）＝親会社株主に帰属する当期純利益÷自己資本（期首・期末平均）。 … あわせて、AIを含むデジタル技術の活用により、業務の高度化・効率化を推進し、組織全体の生産性向上とエンゲージメント向上を実現していきます。＜資本効率の向上＞収益力の向上により資本の復元力が高まっていることを踏まえ、中期経営計画では普通株式等Tier1比率の目標水準を11％台半ばから11％程度へと引き下げ、資本の活用余地が拡大しています。」
中期経営計画・決算説明資料より
指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
横浜フィナンシャルグループ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 43 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 経常収益億円 | 3,295 | 3,276 | 3,065 | 3,062 | 2,917 | 2,870 | 3,130 | 3,583 | 3,991 | 4,907 |
| 経常利益億円 | 972 | 980 | 804 | 714 | 414 | 823 | 799 | 770 | 1,228 | 1,550 |
| 経常利益率% | 29.5 | 29.9 | 26.2 | 23.3 | 14.2 | 28.7 | 25.5 | 21.5 | 30.8 | 31.6 |
| 当期利益億円 | 1,267 | 664 | 543 | 465 | 253 | 539 | 562 | 669 | 828 | 1,065 |
| EPS円 | 98.1 | 52.4 | 43.5 | 38.4 | 21.0 | 44.7 | 47.4 | 57.2 | 71.6 | 94.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
10期分は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分がまとめて取れます。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、2期分の有報で10期、3期分で15期そろう計算です。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。