表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2020年度は日本基準、2021年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社を中心として５事業の各分野にわたり製造、販売、工事、保守、サービス等を行っています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は9,583億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち194番目、機械207社のうち9番目の大きさです。平均年間給与は980.2万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち9番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
荏原製作所と同業2社を、ダッシュボードで並べる住友重機械工業・日本精工と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 住友重機械工業・日本精工と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社108社（うち連結子会社 108社）、関連会社３社及び共同支配企業１社より構成されています。
当社を中心として５事業の各分野にわたり製造、販売、工事、保守、サービス等を行っています。主な事業内容と当社、主要な連結子会社及び関連会社並びに共同支配企業の機能及び分担は、以下のとおりです。なお、この事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６.事業セグメント」に掲げるセグメント区分と同一です。
事業区分 ／ 対面市場 ／ 主要製品 ／ 機能・分担 ／ 当社、主要な連結子会社及び関連会社 並びに共同支配企業
建築・産業 ／ 建築設備、産業設備 ／ 標準ポンプ（陸上ポンプ、水中ポンプ、給水ポンプ）、冷熱機械、送風機 ／ 製造、販売及び保守 ／ 当社 ㈱荏原風力機械 荏原冷熱システム㈱ EBARA BOMBAS AMÉRICA DO SUL LTDA. Ebara Pumps Europe S.p.A. EBARA PUMPS IBERIA, S.A. 荏原冷熱システム（中国）有限公司 Ebara Engineering Singapore Pte. Ltd. Vansan Makina Sanayi ve Ticaret A.S. EBARA HG Holdings Inc. EBARA PUMPS AMERICAS CORPORATION 荏原機械（中国）有限公司
エネルギー ／ 石油・ガス、電力、新エネルギー ／ カスタムポンプ、コンプレッサ・タービン、クライオポンプ、エキスパンダ ／ 製造、販売及び保守 ／ 当社 ㈱荏原エリオット 嘉利特荏原ポンプ業有限公司 (注)１ Elliott Company Elliott Ebara Singapore Pte. Ltd. 荏原機械淄博有限公司
インフラ ／ 水インフラ ／ カスタムポンプ（農業用ポンプ、排水ポンプ、上下水道ポンプ）、トンネル用送風機 ／ 製造、販売、運転及び保守 ／ 当社 ㈱荏原電産
環境 ／ 固形廃棄物処理 ／ 都市ごみ焼却プラント、産業廃棄物焼却プラント、水処理プラント ／ エンジニアリング及び工事 ／ 荏原環境プラント㈱ 荏原環境工程（中国）有限公司 水ing㈱ (注)２
運転及び保守 ／ 荏原環境プラント㈱ 水ing㈱ (注)２
薬品製造及び販売 ／ 水ing㈱ (注)２
精密・電子 ／ 半導体製造 ／ 真空ポンプ、CMP装置、めっき装置、排ガス処理装置 ／ 製造及び販売 ／ 当社
販売及び保守 ／ ㈱荏原フィールドテック Ebara Technologies Inc. 上海荏原精密機械有限公司 Ebara Precision Machinery Korea Inc. 台湾荏原精密股份有限公司 Ebara Precision Machinery Europe GmbH
その他 ／ － ／ 地域統括会社等 ／ 荏原(中国)有限公司
（注） ／ １． ／ ポンプの中国語表記は石の下に水です。
２． ／ 持分法を適用した共同支配企業です。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XS6E）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Elliott Company議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 3,423億円・利益 578億円・従業員 4,000人
売上 2,419億円・利益 153億円・従業員 7,654人
売上 2,178億円・利益 259億円・従業員 3,585人
売上 979億円・利益 130億円・従業員 2,830人
売上 571億円・利益 47億円・従業員 1,581人
売上 12億円・利益 -23億円・従業員 1,498人
連結子会社 108社（有報に社名が載る主な会社は26社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「目標とする経営指標①E-Plan2028の位置付けE-Plan2028は、E-Vision2035実現に向けた最初の３か年を担う中期経営計画として、2035年の「ありたい姿」からのバックキャストと、E-Plan2025の振り返りから見えた課題を踏まえて策定しました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、E-Plan2028において中長期的な企業価値最大化に資する成長投資を優先的に実施し、残余キャッシュは原則として株主還元に振り向け最適な資本構成を保つことを株主還元の基本方針とします。配当については、連結配当性向35%以上を目標に当該期の業績に連動して実施します。また、必要な投資を行い且つ財務規律の範囲内であることを前提に、ROE目標に沿った適正な自己資本水準への調整として自己株式の取得を継続的に実施していきます。これらをふまえ、3年間累計のフリーキャッシュフロー（資産売却・圧縮によるキャッシュインフローを除く）の100%以上となるよう株主還元（配当・自己株式取得）を実施します。
当社は、剰余金の配当を取締役会の決議によって定めることができる旨、また毎年６月30日及び12月31日を基準日として中間配当と期末配当の年２回の配当を行うほか、基準日を定めて実施できる旨を定款に定めています。
内部留保資金については、競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資として活用していきます。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 90 | 36.9 |
| 2021 | 163 | 43.0 |
| 2022 | 193 | 41.6 |
| 2023 | 229 | 47.2 |
| 2024 | 147 | 54.6 |
| 2025 | 59 | 64.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 17.08 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.63 |
| 3 | いちごトラスト・ピーティーイー・リミテッド | 5.20 |
| 4 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 2.41 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.37 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 | 1.54 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.47 |
| 8 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT | 1.36 |
| 9 | 日本証券金融株式会社 | 1.13 |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 1.12 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.31%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,263 | 4,487 | 4,827 | 4,862 | 4,761 | 3,820 | 5,092 | 5,224 | 5,225 | 6,032 | 6,809 | 7,593 | 8,667 | 9,583 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 380 | 300 | 181 | 325 | 353 | 376 | 614 | 706 | 860 | 980 | 1,138 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.8 | 6.3 | 4.7 | 6.4 | 6.8 | 7.2 | 10.2 | 10.4 | 11.3 | 11.3 | 11.9 |
| 当期利益億円 | 153 | 190 | 236 | 173 | 206 | 95 | 183 | 233 | 242 | 436 | 505 | 603 | 714 | 766 |
| EPS円 | 35.9 | 40.9 | 50.8 | 185.6 | 213.7 | 93.8 | 179.9 | 241.8 | 254.4 | 463.4 | 548.6 | 130.7 | 154.6 | 166.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XS6E）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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